ガザをはじめとするアラブ地域で暴力が執拗に繰り返されるなか、この地域の危機を管理しようとしてきた欧米主導の伝統的な和平枠組みには限界があることが露呈している。度重なる停戦と復興誓約にもかかわらず、この地域は周期的な不安定に直面し続けている。

米国、カタール、エジプトが仲介した2025年初頭の停戦が、イスラエルの空爆再開後に崩壊したことは、既存の取り決めの脆弱性と、正当性、中立性、技術的能力を兼ね備えた新たな連合の緊急の必要性を浮き彫りにした。

サウジアラビア、カタール、日本、韓国など、湾岸諸国と東アジアの中堅国の間で、有望なパートナーシップが生まれつつある。この同盟は、調停と紛争後の復興に変革をもたらす可能性のあるアプローチを提示している。これらの国々は、信頼性、資金力、開発に関する専門知識を共有しており、ガザをはじめとする平和構築のための代替モデルを提供できる立場にある。このモデルは、力を誇示するのではなく、協力と実際的な実施に重点を置き、この地域の未来への希望を育むものである。

2025年10月、イスラエルとハマスがカタール、エジプト、米国の仲介による間接交渉の末、段階的停戦に合意したことで、慎重な楽観論が生まれた。イスラエル軍は限定的な撤退を開始し、避難民となったパレスチナ人の一部が国際的な監視の下、荒廃した地域に戻ることを許可した。同時に、エジプトはシャルム・エル・シェイクでハイレベル和平サミットを開催し、700億ドルかかるとされるガザの復興には、世界的な連帯責任が必要であるとの認識が高まっていることを強調した。

ガザの人道的状況は依然として悲惨である。大規模な破壊、食糧不足、統治機構の崩壊により、ガザは物理的にも政治的にも分断されたままだ。ハマスの正統性が損なわれ、抗議行動が説明責任を求める中、効果的な和平努力の必要性はかつてないほど切迫している。従来の外交では不十分であることが証明されており、和平努力は、分断されたガバナンス、人道的緊急性、包括的復興の必要性に対処するために進化しなければならない。

この点で、湾岸諸国と東アジアの中堅諸国は相互補完的な強みを発揮する。

カタールは機敏な動きと、非国家主体への独自のアクセスを有しており、人道的交渉や囚人交換において効果的な仲介役となる。 

宗教的正統性、政治的影響力、資金力を持つサウジアラビアは、地域協力と復興資金を支えている。 

日本は中立性とパレスチナ人に対する長年の開発援助を通じて信頼性を高め、ガバナンスと人間の安全保障を重視する。 

韓国は、復興、災害対応、インフラ復旧に不可欠な技術や工学の専門知識をもたらす。

湾岸諸国と東アジアの中堅国の能力を結集して、湾岸・東アジア調停軸（GEMA）を制度化することも可能である。

この連合は、これまでの和平努力の3つの慢性的弱点に対処するために設計されている。それは、偏見の認識を減らし、外交を開発に直結させ、責任を共有する多極モデルを反映させることである。

GEMAがこうした弱点に対処できる可能性があること、また、中堅国の協力に向けた世界的なシフトと合致していることから、その有効性については楽観的な見方ができるはずである。

実際には、GEMAは2段階に分けて進めることができる。第1段階は、停戦の安定化と人道援助の調整に焦点を当てる。

カタールは現地の関係者との調停を主導し、サウジアラビアはOICとアラブ連盟を通じて支援を動員し、日本は確立された国連メカニズムを通じて援助を調整し、韓国はエネルギーと水の供給を回復するための緊急対応チームを派遣することができる。

目に見える利益を早期に提供することで、平和に対する国民の信頼を維持することができる。

第2段階は、復興と統治改革に集中する。サウジアラビアとカタールが共同出資する湾岸・東アジア復興ファシリティを設立し、日本と韓国が譲許的融資、監査、デジタル透明性ツールを提供することが考えられる。

このような仕組みがあれば、説明責任を確保し、腐敗を防止し、ドナーの信頼を回復し、以前の復興サイクルを悩ませた非効率性を克服することができる。

日本と韓国の中立性は援助プロセスを非政治化し、サウジアラビアとカタールの資金提供は運営を安定させるだろう。

この協力は、湾岸諸国を責任ある平和志向の大国として、東アジア諸国を現実的で発展的なパートナーとしてアピールし、能力を共有する新たな外交を反映するものである。重要なのは、このイニシアティブが、自治体、NGO、女性団体、青少年団体など、より広範な地域のアクターを巻き込み、一から正統性を再構築することである。

ドーハ、リヤド、東京、ソウルによるトラック1.5対話は、市民社会の関与を制度化し、ガザの復興プロセスにおける包括的ガバナンスを促すことができるだろう。

提案されている湾岸・東アジアの枠組みは、エリート主導の交渉から現実的で多次元的な平和構築への規範的転換を告げるものである。これは、かつて大国が独占していた役割に、正統性、資金力、技術的専門性を備えた国々が参入するという、ミドルパワー外交の台頭を象徴している。

カタールの調停力、サウジアラビアの招集力、日本の開発中立性、韓国の技術革新が一体となって、イデオロギーよりも信頼性と問題解決を優先する連合軍を形成している。

提案されている湾岸・東アジア調停軸は有望ではあるが、その持続可能性は、透明性、欧米および地域の利害関係者とのコミュニケーション、そして具体的な成果の実証にかかっている。修復された学校、機能する病院、復旧した公共施設など、こうした成果は平和の配当を再確認する上で極めて重要である。市民とのコミュニケーションや文化交流は、継続的な関与に対する国内外の支持をさらに強固なものにするだろう。

ガザを越えて、提案されている湾岸・東アジア調停軸は、世界外交を再構築する可能性がある。多極化が進む世界において、影響力はもはや軍事的・経済的優位性だけから得られるものではなく、中立性、財政的信頼性、技術的卓越性を兼ね備えた能力から得られるものである。

湾岸諸国は自らを積極的な安定の立役者として再定義し、東アジア諸国は開発経験を世界的影響力に変換している。彼らはともに、イデオロギーではなく、相互の能力に根ざした地域間協力という現実的なビジョンを体現している。

したがって、提案されている湾岸-東アジア調停軸は、国際平和構築における実践的かつ概念的な革新を意味する。湾岸諸国の資源と東アジアの制度的精度を橋渡しすることで、ガザの復興と和解のための、そしてその先にある可能性のある、信頼できる効率的な枠組みを提供するものである。結局のところ、永続的な平和への道は、単に敵対行為を終わらせるだけでなく、統治、経済、信頼を再構築することにかかっている。

湾岸・東アジアパートナーシップは、その目標に向けた現実的かつ包括的なルートを提供する。このパートナーシップは、復興、透明性、そして人間としての責任の共有に根ざしたプロセスとして平和を捉え直し、中堅国が団結すれば、大国がしばしば失敗してきたことを実現できることを実証するものである。

• 鈴木紀子氏はガルフ・リサーチ・センター (GRC)シニア・アドバイザー、湾岸・アジア関係担当。