• リヤド・フロント・モールに18スクリーンを誇る映画館が新たにオープン。最終的にはサウジアラビア全土にさらに600スクリーンをオープン予定。
• MAFはこれまで、サウジアラビアがビジョン2030戦略のもとで経済の脱石油依存と多角化を推し進めるにあたり、最も熱心なビジネスパートナーの1つとなっている。

フランク・ケイン

リヤド：サウジアラビア史上最大の映画館のオープンは「ビジョン2030は現実になりつつあり止まらぬ勢いであることを示す」とVox Cinemasの最高経営責任者が述べた。

Voxを傘下に持つマジッド・アル=フッタイム（MAF）のレジャー・小売グループの最高経営責任者を務めるアラン・ベジャニ氏は、リヤドで未来投資イニシアチブ（FII）フォーラムが開催される中、今回新たにリヤドにオープンした18スクリーンの映画館は始まりに過ぎず、最終的にはさらに600スクリーンをサウジアラビア全土でオープンするのに全力を尽くすと、『Arab News』に対して述べた。

現時点で71スクリーンがオープン済みで、2021年末までにはさらに250スクリーンが計画されている。「MAFの有言実行の姿勢が表れています。私たちは、するといったことはします」とベジャニ氏は語った。

MAFはこれまで、サウジアラビアがビジョン2030戦略のもとで経済の脱石油依存と多角化を推し進めるにあたり、最も熱心なビジネスパートナーの1つとなっている。

「サウジアラビアは改革で痛みを経験しましたが、そのような状況でも改革にこだわり社会、文化、及び経済の変革をサウジアラビアほど諦めない国はほとんど他にはないでしょう。ビジョンが現実になるかどうか、疑問をさし挟む余地はなくなりました。実際今現実になりつつあるのです」と同CEOは付け加えた。

MAFは、館内にスキー場があることで世界的に有名なモール・オブ・ジ・エミレーツなど、すでに大きな成功を収めているドバイのショッピングセンターと同路線の、ファミリー向けの娯楽や小売店を備えたモールをサウジアラビアでさらにオープンする予定だ。

FIIのパネルセッションでアメリカ人ラッパーのwill.i.amと人工知能（AI）や新たなAIベースのサービス及びボイスアシスタントに関する議論を終えたベジャニ氏は、MAFと同アメリカ人歌手はこのプロジェクトで長期にわたって協力してきたと述べた。

湾岸地域におけるMAFの事業は、拠点を置くアラブ首長国連邦の市場とサウジアラビアの市場の消費者の支出に大きく依存しているが、主に石油価格の下落のため両市場で経済成長が鈍る中、その支出パターンは減速傾向にある。

ベジャニ氏は、サウジアラビア経済はもうすぐどん底に落ち込んだ後、来年回復を始めると推測した。

また同氏によると、アラブ首長国連邦では、「困難な状況」に直面している分野もあるが、それでもポジティブな兆候も見て取れるとのことだ。アラブ首長国連邦の消費者はより価格に敏感になっており、コスパの良さを求めるようになっているが、それでも観光分野は順調に成長中であり、来年のドバイ国際博覧会に向けて、訪問客がさらにその成長を促進する可能性もあると指摘した。

「アラブ首長国連邦への訪問客が、サウジアラビア入国に必要な観光ビザの取得が簡単になることを活かして近くにいるうちにサウジアラビアも訪れることになれば、サウジアラビアにもドバイ国際博覧会の効果が波及するかもしれません。そしてもちろん、来年はサウジアラビアでG20が開催されます」と同氏は付け加えた。

レジャー分野を率いる同氏は、エジプトを極めて良好な市場として挙げた。MAFは最近エジプトに4店目のモールを開店し、4年前に投資を約束した30億ドルのうち27億ドルをすでに支出した。「今私たちはさらなる投資機会を探っています」と同氏は述べた。

MAFはまた、自慢のスキー場を中国にも展開すべく、上海近くのモールに中東以外では初となるスキー場を整備することを目指している。

ベジャニ氏は、来年ダボスで開催される世界経済フォーラムにて共同議長を務め、中東と北アフリカに関する責任者となる予定だ。また、中東地域の経済をより統合していくことで中東の成長を大きく促進する計画を推し進めるための、大規模な政策イニシアチブも準備中だ。

「中東には世界人口の8.5%が住んでいますが、世界のGDPに占める割合はわずか3.4%です。また世界の海外直接投資に占める割合もわずか4%です。域内各国間の貿易額がGDPに占める割合も、欧州連合や東南アジアなどの中東以外の大きな経済圏と比べて極めて少ない水準となっています。これは本当に変えていかなければなりません」とベジャニ氏は語った。

同氏は、国際的なコンサルティンググループであるマッキンゼーと共同で、詳細な政策レポートを仕上げている段階である。そのテーマは、「経済統合に向けた新たなビジョン」、及びダボスで域内各国間の貿易額を増加させるための提言を行う「同じ方向性の」中東の諸企業となっている。