中東の緊張激化で日本株は大幅安

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16 Oct 2023 07:10:29 GMT9

東京：16日（月）の日本の株式市場は、中東情勢の緊迫化でリスク選好意欲が削がれ、半導体関連株に引きずられる形で大幅安となった。

日経平均株価（日経225）は正午までに1.64%安の3万1786円78銭となり、より広範な銘柄を扱う東証株価指数（TOPIX）は1.28%安の2279.29ポイントとなった。

フィリップ証券の増沢丈彦株式部トレーディング・ヘッドは、「中東のリスクが高まる中、投資家はさらなる下落に備えて、株式のロング・ポジションを減らしました」と説明した。

日経平均のボラティリティー・インデックスは4.29%上昇し、10月4日に日経平均が2.3%安となり2ヶ月間で最大の下げ幅となって以来の高数値となった。

13日（金）には、S&P500とナスダックが、消費者信頼感指数の悪化と中東紛争により、投資家のリスク選好意欲が弱まったことで下落した。一方、ダウ平均株価は0.12%上昇した。

大手半導体関連株は米国のテクノロジー株に追随して下落し、東京エレクトロンとアドバンテストがそれぞれ3.18%、4.53%下落した。

テクノロジー分野のスタートアップ企業を支援する投資会社のソフトバンクグループは、1.38%安となった。

トレンドに反し、ローソンはコンビニ事業の堅調な業績により年間の収益予想が上方修正され、株価も3.1%上昇した。

小売店ブランド「無印良品」の運営会社である良品計画も、市場コンセンサスを上回る年間収益予想を発表したことを受け、11.48%の上昇を示した。

一方、東証33業種のうち3業種を除いたすべての業種で株価が下落した。

エネルギー関連企業が3.02%高となり、東証業種別で最大の上昇を見せ、INPEXが3.2%高で日経平均の中で最も高い上昇幅となった。

リファイナリーズが1.6%高、ENEOSホールディングスが2.33%高となった。

ロイター

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