
石油元売り最大手ENEOSホールディングス(HD)の斉藤猛社長は1日までにインタビューに応じ、給油所でオンライン健康相談ができる新サービスの導入を検討していることを明らかにした。
人口やガソリン需要の減少で給油所の経営環境は厳しさを増しているが、斉藤氏は「リアル店舗としての給油所に可能性を感じている」と強調。地域の生活拠点としての機能を強化し、国内販売網の存続を図る考えだ。
ENEOSHDでは、遠隔医療サービスなどを手掛けるネクイノ(大阪市)と、健康相談サービスを提供できる専用無人ブース「スマートライフボックス」を開発した。スマートフォンなどから予約した上で、血圧などの検査や、ビデオ通話による医療専門家への相談ができる。
斉藤氏は給油所に設置すれば「頻繁には病院に行けない人やトラック運転手らも利用できる」と説明した。ENEOSHDは既に洗濯代行サービスなどの給油所での実証に着手。脱炭素による車の電動化などでガソリン離れが進む中、給油所の生き残りに向けオンライン健康相談についての検討も急ぐ。
時事通信