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東京：経済産業省資源エネルギー庁のデータによると、2月のアラブ諸国から日本への原油の輸入は、総輸入の98%以上に増加し、サウジアラビアとアラブ首長国連邦が全体の77.8%を占めている。

2月の日本の石油輸入総額は7,636.4万バレルに達し、アラブ諸国からの輸入は、サウジアラビア、アラブ首長国連邦、クウェート、カタール、バーレーン、オマーンのアラブ湾岸協力会議の6カ国からの98.1%（7,410万バレル） が占めた。

最大の供給国はサウジアラビアで、3,310.8万バレル（全体の43.4%）、続いて、アラブ首長国連邦が2,624.4万バレル（34.4%）、クウェート807.7万バレル（10.6%）、カタール491.7万バレル（6.5%）、オマーン149.5万バレル（2%）、バーレーン100.7万バレル（1.3%）だった。

アラブ諸国以外からの輸入は減少したが、米国から1.1%、東南アジアから0.7%、ブルネイ0.4%、マレーシア0.3%、オセアニアは全体の0.2%だった。

2月データの最大の焦点は、ロシアからの石油輸入がなかったことである。

さらに、日本が米国の対イラン制裁に追随したため、日本企業はイランからの石油をボイコットし続けた。

上記の数字は、2月に日本の港の製油所、タンク、倉庫に届いた石油の量を表している。日本は総エネルギー需要の約3分の1を石油によって満たしている。