
アラブニュース
ロンドン:中東を代表する英語の日刊紙アラブ・ニュースとそのフランス語デジタル版「アラブ・ニュース・アン・フランセ」は、パリの権威あるアラブ世界研究所(IMA)と提携し、アラブ系フランス人を対象とした、フランスでの生活に対する認識に関する広範囲な研究調査を開始した。
この調査をテーマとした討論会が、アラブ・ニュース・アン・フランセによってビデオ会議の形で開催される。今月末に開催予定のこの討論会には、基調講演者の参加も予定されている。このイベントでは、フランス在住のアラブ系フランス人約1,000人を対象としたYouGov調査が発表される。
「感情が高ぶってしまうと、洞察力が散漫になり、意見が事実と勘違いされやすくなります。だからこそ、私たちアラブニュースは、大手世論調査機関であるYouGovとのパートナーシップを誇りに思います。これにより、調査をベースにした、確固としたレポートを作成することができるようになります。こうしたしっかりした調査ベースの報道は、今日私たちが切り抜けている問題の中でも特に扱いの難しい話題を当誌が取り上げる際の、当誌の特徴ともなっていることなのですから」と、アラブニュースのファイサル・J・アッバス編集長は述べている。
「アラブ・ニュース・アン・フランセがYouGovに委託した世論調査の結果は、討論会で議論され、レポートに反映されることになっています」
「読者の皆様には、長年抱いてきた固定観念に挑戦していただき、アラブ系のフランス人がいかにフランス社会に溶け込んでいると感じているか、あるいはいかに疎外されていると感じているかについて、示された数字から判断していただければと思います」とアッバス編集長は付け加えた。
会議イベントには、IMAのジャック・ラング会長による基調講演や、ルドヴィック・プイユ在サウジアラビア仏大使による特別な歓迎の辞をはじめ、一流の講演者が一堂に会する予定である。
その他の著名な講演者としては、フランスのナタリー・グレ上院議員、コミテ・ライシテ・レピュブリック(Comite Laicite Republique)のジャン=ピエール・サクン会長、ジョージタウン大学「ジェンダーと正義イニシアチブ」の局長であるメリッサ・ハファフ博士、フランス・イスラム財団(Fondation de l’Islam de France)会長のガレブ・ベンシェイク博士、フランスのジャーナリストで映画製作者のミリアム・フランソワ博士、YouGovフランス支社のアレクサンドル・ドゥヴィノー支社長などが予定されている。
同オンラインイベントは、パリ時間の11月30日午後2時にZoomで開催される。
アンケート調査に当たり、アラブニュースの調査研究ユニット(RSU)はYouGovと提携を行った。アンケートはアラブ諸国出身のフランス人でフランスに在住する958人の代表サンプルに基づいて、9月8日~14日に実施された。
RSUがこれまでにYouGovと提携して行った調査には、「2020年米国大統領選挙:アラブ人は何を望んでいるのか?」「モスクと国家:アラブ人は未来をどう見ているか」「アラブ人は日本をどう見ているか」、「サウジアラビアの女性は運転できる」などがある。
2020年米大統領選挙に関する研究調査開始後に、アラブニュースRSUは、調査結果の討論を目的としたオンライン討論会を開催した。このイベントには、ロバート・フォード元米国大使をはじめとする米国や中東各地の専門家が参加した。