東京：日本の気象庁は、巨大地震の可能性に対する不安から、災害用キットや生活必需品の需要が土曜日に急増したため、買いだめを避けるよう人々に呼びかけた。

木曜日に南部でマグニチュード7.1の地震が発生し、14人が負傷した。

土曜日、東京のスーパーマーケットでは、「地震関連の報道」による商品不足を詫びる張り紙がされた。

「販売制限の可能性あり」と看板には書かれており、「不安定な」調達のため、ペットボトルの水はすでに配給制になっていると付け加えた。

土曜日の朝、日本のEコマース大手、楽天のウェブサイトでは、携帯トイレ、保存食、ペットボトルの水が、最も求められている商品の上位に挙げられていた。

地元メディアの報道によれば、太平洋沿岸の小売業者も同様の災害関連物資の需要が高いことを報告している。

勧告は、過去に巨大地震が発生した太平洋の2つのプレートの間にある南海トラフ「沈み込み帯」に関連している。

南海トラフでは1〜2世紀ごとにマグニチュード8〜9の破壊的な地震が起きており、中央政府は以前、次の大地震が今後30年以内に70％の確率で発生すると見積もっていた。

しかし専門家は、リスクは高いとはいえまだ低いと強調し、農水省は「過度に買いだめをしないように」と呼びかけている。

金曜日に東京近郊の神奈川地方でマグニチュード5.3の揺れが発生し、携帯電話に緊急警報が鳴り響き、新幹線は一時運転を見合わせた。

ほとんどの地震学者は、金曜日の揺れは南海トラフ巨大地震とは直接関係がないと考えている。

ソーシャルメディアXでは、巨大地震への恐怖に便乗したスパム投稿が急増している。

公共放送のNHKによると、Xでは数秒おきに地震関連の役立つ情報を装ったスパムが投稿されており、そのリンクは代わりにポルノや電子商取引サイトにユーザーを誘導しているという。

このような投稿は、「ユーザーが地震に関する本物の情報にたどり着くことをますます困難にしている」とNHKは指摘した。

1億2500万人の人口を抱える日本列島では、毎年1500回もの地震が発生している。

1月1日には、日本海側の能登半島でM7.6の揺れと強い余震が発生し、少なくとも318人が死亡、建物が倒壊し、道路が寸断された。

AFP