
8日(月)の読売新聞に掲載された調査結果によると、コロナ禍のさなか日本人のほとんどが今年夏のオリンピック開催に依然反対だが、その割合は最近の調査からは低下している。
調査結果から回答者の28%がオリンピックの中止を希望し、同じ割合が無観客で開催すべきと考えていることがわかった。
読売新聞の世論調査ではオリンピックの延期または中止を希望する人が合わせて61%と、最近の調査より約20%低い数値となった。
今年の夏の東京オリンピック開催を支持する人はわずか36%で、うち28%は無観客開催、残りの8%は観客を入れての開催を支持した。
東京オリンピックはコロナウイルスにより昨年延期が決定され、今年7月23日からの開催に変更されていた。
回答者の56%が夏になってもコロナウイルスの状況は変わらないと考える一方、37%が改善、3%が悪化すると見ている。70%がワクチンが状況の解決に役立つと考え、収束はしないと回答した割合を上回った。
ロイター