東京：任天堂の古川俊太郎社長は、9日水曜日、スーパーマリオの新作映画、様々な商品、およびテーマパークを活用して、さらに多くの人々をゲームに引き込みたいと考えていると語った。

ドンキーコングやポケモンなどの任天堂のコンテンツは、40年以上にわたってファンを魅了しており、今では、子どもと一緒に両親や祖父母もゲームで遊ぶようになった。古川社長は、オンラインで記者や投資家に対して行われたプレゼンテーションにおいて、任天堂の知的財産権は今やゲームの枠を超えていると語った。

ゲームを愛する人々との「関係構築」のために重要な取り組みとして古川社長が挙げたものの一つが、来年4月に公開予定の「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」である。さらに、ユニバーサル・スタジオ・ジャパン内に1年以上前に開業した、レストラン、商品や乗り物を備えたテーマパークなどもあると述べた。任天堂テーマパークは、米国ハリウッドにも来年初頭に開業する予定だ。

任天堂によれば、特別なイベント、ポップアップストア、携帯アプリもプレイヤーを引き寄せるために役立っているという。携帯機器での任天堂製品ダウンロード数は、現在、世界160以上の国や地域にわたり、8億件に達している。商品販売ではレゴ社など他企業とのコラボレーションも行っている。

古川社長は、「長年支えてくれた人たちを、より多くのプレイヤーにつなげたい」と語った。

古川社長によるこの発言は、京都を拠点とする任天堂株式会社が4～3月期の利益予想を当初の3400億円（23億ドル）から4000億円（27億ドル）に引き上げた翌日に発表された。

売れ行き好調なゲームタイトルには、「スプラトゥーン3」、「ニンテンドースイッチスポーツ」、「マリオストライカーズ バトルリーグ」などが含まれる。

新型コロナウイルスの大流行によって人々は外出を控え、ゲームや映画などの自宅内での活動に注目が集まる傾向であったため、一部のエンターテインメント企業にはプラスに働いた。

任天堂などの日本の輸出企業は、円安によって円換算後の海外での収益が上昇したことにより追い風を受けている。1年前に1ドルあたり約110円で取引されていた米ドルは、現在1ドルあたり150円近くになっている。

しかし、任天堂は新型コロナウイルス関連のロックダウンその他の供給障害を受けてコンピューター・チップなどの部品不足による打撃を受けている。ニンテンドースイッチの年度上半期の販売台数は、前年同期比19％減の668万台となった。

9月までの半年間での任天堂の利益は2304億5000万円（16億ドル）で、前年同期比34％増となった。

AP