
トヨタ自動車と出光興産、ENEOS、三菱重工業の4社は27日、自動車向けの脱炭素(カーボンニュートラル、CN)燃料の導入・普及に向け共同で検討を始めたと発表した。2030年ごろの導入を目指し、量産化の方法や実現に必要な制度などについて検討を進める。
CN燃料は既存のエンジン車にも活用できる可能性があるほか、充電に時間がかかる電気自動車(EV)と違い給油時間をガソリン車並みにできるメリットがある。このため、トヨタはモビリティー(移動手段)の脱炭素化に向けた有力な手段と位置付けている。
4社は共同で、再生可能エネルギーを用いて精製した水素と二酸化炭素(CO2)から製造する合成燃料「e―fuel(イーフューエル)」や植物を原料にしたバイオ燃料について、実用化の道筋を探る。トヨタは、CN燃料を効率的に活用できるエンジンについても独自で開発を進める方針だ。
時事通信