• 調査によると、ミレニアル世代が富裕層を持続可能な資産へと向かわせている傾向がみられる

アラブニュース 

ロンドン：調査によると、湾岸諸国の富裕家族グループは、より持続可能な投資を行う傾向へ向かっている。

バークレーズ・プライベート・バンクの報告によると、GCC（ペルシャ湾岸協力会議加盟6カ国）富裕家族の高年層のほぼ5人中3人（59％）が、ミレニアル世代によって、家族がより持続可能な投資をするようになっていると述べている。

若年層の働きかけによって、富裕家族がESG 投資を考えるようになっており、持続可能な資産への比重が増大しつつあることがわかった。

世界規模の調査会社サヴァンタの調査によると、あらゆる年齢と世代の中東の富裕層（HNW）58％が、現代においては責任ある投資が重要な意味を持つということに同意している。

調査対象となった各年齢層のおよそ5人に4人が、責任ある投資はある程度重要だと考えており、40歳以下で81％、41〜60歳で77％、61歳以上で86％という回答が出ている。

「その調査結果から、中東の回答者の76％が、責任ある投資は自分の家族にとって重要な意味を持つと述べていることがわかる」と中東のバークレーズのプライベート・バンキング部長、ライム・ダヤは言う。

「これによって、あらゆる世代のビジネス指導者たちが、自分の住む社会へ価値を付加することに深くコミットしていると言える。

「人生の展望や価値感によってあらゆる世代におけるリスク投資への意欲は異なるかもしれないが、インパクト投資がすべての年齢層の個人に共感を与えているという動向は望ましいことだ」

バークレーズ・プライベート・バンクの報告から、考え方の変化によってHNW 家族たちの投資の仕方に重大な変化が出てきたことがわかる。

世界全体（78％）および中東（82％）でほぼ5人に4人が、投資における社会や環境への責任についての考えを表明した。

まだこうしたやり方で投資をしていない人々については、高年層の22％が持続可能な投資オプションについてもっと知りたいと考えており、19％が、とりわけ社会や環境への望ましいインパクトを与える投資についてもっと理解したいと考えて　　いる。

GCCを拠点とするHNW 家族は、大幅に異なる生活上の価値観（54％）、ソーシャルメディアの影響、そして異なる教育的背景なども、世代間で違いのある考え方や優先事項の理由となっており、ひいてはそれらが財政プランニングや後継者選びにも影響してくると言う。

持続可能な投資とは対照的に、慈善寄付については高年層によるものが多い。

世界的に見ると、共通して60歳以上の人々（38％）が、40歳未満（20％）に比べて、慈善活動への志向が強くなっているが、大半の家族（74％）では、高年層が子供たちへ慈善活動を行う上での責任をまかせている。