
フランク・ケーン
ドバイ: 石油価格は2月中に20%上昇した。サウジアラビアによる「突然の」100万バレル自主減産が功を奏し、原油市場に楽観的な見通しが広がった。
世界的な指標となるブレント原油は当日の最高値水準$67からやや下げて終了した。石油専門家たちは先月の急騰について、OPEC+生産国同盟の一環として余剰な石油を市場から締め出すサウジの動きの結果と述べた。
あるアナリストは、「OPEC+は自分で自分を褒めることになるだろう。戦略、とりわけ大幅な減産が上手く行っているからだ」と述べた。
先月の価格上昇は、COVID-19ワクチンの世界的な展開に関する良いニュースと、石油需要が回復している兆候、および経済活動の再開により石油備蓄の放出ペースが上がっていることなどの材料が重なったためだ。
バイデン政権による米国での1.9兆ドルの景気刺激策によって押し上げられた世界の金融市場の強気ムードが景気回復をさらに裏付け、鍵となるS&P指数は4ヶ月ぶりの好調に転じた。
2月のOPEC諸国の石油生産量は昨夏以降初めて減少し、サウジ主導の政策が機能していることを示した。
「これまで、同盟の加盟国は協力し、称賛すべき形で減産を実施してきた」と、コメルツ銀行のアナリスト、ユーゲン・ワインバーグは述べた。
石油市場は今週、正念場を迎える。OPEC+会議で担当大臣たちが市場への石油供給を戻すかどうか決定するためだ。
サウジの減産は3月末で期限を迎える。他の諸国、特にロシアは、値上がりの利益を得るため増産を強く求めている。
王国の石油当局は、生産を元に戻すことを約束する前に、OPEC技術委員会からのデータを待っている。1つの選択肢として、今後数ヶ月において段階的な増産を再導入することが挙げられるかもしれない。