• よりクリーンな石油生産技術の研究開発に数十億ドルを投じるアラムコ

フランク・ケーン

ドバイ：気候変動は、パンデミック後の世界における長期的な大問題だ。ジョー・バイデン米国大統領がホワイトハウス就任直後に約束した「気候に関するリーダーズサミット」が今週末開催されるが、これにより世界の状況を判断することができるようになるだろう。

この2日間のイベントには、サルマン国王を含む約40名の首脳が招待されている。バイデンがこの問題を重要視していること、また首脳会談という劇的事件の影響を示すために、このイベントはライブストリームで世界中に公開される。

今回のサミットの目的は、地球のニーズに合わせて目標を調整できる11月のCOP26（第26回国連締約国会議）に向けて、世界のリーダーたちが気候変動緩和に関するパリ協定の目標に対する進捗状況を報告し合うことにある。

気候変動の専門家の多くは、温室効果ガスの排出量削減プロセスを早急に進める必要があると認めている。パリでは世界のすべての国が排出量の削減に合意したが、過去5年間で汚染レベルは上昇し続けている。

昨年の新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による世界経済や交通機関への甚大な被害も上昇カーブを一時的に抑えるものにすぎず、今年から来年にかけて経済の回復が加速するにつれ、急激な上昇が予想される。

バイデン・サミットとCOP26の双方に対し、この問題について何ができるのかということが問題になっており、これこそがサウジアラビアがユニークな貢献をする点である。

サウジアラビアは世界最大の炭化水素輸出国であり、膨大な石油・ガスの埋蔵量を誇っているというのは言うまでもない。その資源は、何十年にもわたって国内外の経済発展を支えてきた。

このことを理解していない者もいる。ヨーロッパや北米のエコ戦士たちは、歴史上最も強力で効率的な燃料とは一切関わりたくないと考えているようだ。彼らは街中にテスラ車が溢れ、あらゆるビジネスがZoomで行われるような環境に優しいユートピアの前兆として、炭化水素へのさらなる投資をすべて破棄したいと考えている。

だが、これはスウェーデンの環境活動家であるグレタ・トゥンベリとその仲間たちにとってはニュースになるかもしれないが、サウジアラビアはここ2、3年、気候変動キャンペーンにも積極的に取り組んでいる。これこそがバイデン・サミットで強く伝えたいメッセージだ。

これが炭素循環型経済（Circular Carbon Economy）の枠組みの先駆けとなった、経済成長を可能にすると同時に排出量の削減に取り組むための統合的な知的戦略である。これは昨年のサウジアラビアで開催されたG20首脳会議で承認されている。

また、2030年までに国内のエネルギー需要の50％を再生可能エネルギーで賄うことを約束するとともに、CO2排出量を削減するために国内に100億本の木を植えるプロジェクト「サウジ・グリーン・イニシアチブ」を立ち上げた。

先日発表されたSakakaのソーラープロジェクトは、自然エネルギーにおけるサウジの野望に向けた大きな一歩であり、今後もさらなる発展が期待されている。

独立した科学的調査によると、すでに世界で最もクリーンな石油を生産しているサウジアラムコは、よりクリーンな石油生産技術や、内燃機関での炭化水素燃料の使用を最適化するためのより効率的なエンジニアリングの研究開発に数十億ドルを費やしてきたという。

サウジアラビアは、未来の燃料として注目されている水素を「グリーン」と「ブルー」の2種類の形態で使用する先駆者だ。サウジアラムコが初めて水素燃料を出荷したのは昨年の夏のことである。

世界の他の国々と同様に、サウジアラビアにはまだやるべきことが山ほどある。特に、バイデン・サミットに参加した他の国々と同様に、パリ協定の下での国の取り組みを精査し、調整しなければならない。

また、気候変動対策のための野心的な施策が完全に実施され、実行可能な政策として実現されるように努力する必要がある。

さらに、CO2削減の切り札として注目されている炭素回収・利用・貯蔵の経済性を高めるための投資に積極的に取り組むことも可能だろう。

そして何よりも、COVID-19によるパンデミック不況の後、世界が緊急に必要としている経済成長は、世界の貴重な炭化水素資源を責任を持って持続的に利用することによってのみ促進されるという点を強調するべきだろう。