マシュー・ブラウン

原油価格は2週連続で下落へ向かったが、ウクライナ侵攻に由来する混乱の中週間で16ドルの値動きを見せ、1バレル100ドル以上を維持した。

ブレント原油は木曜日に約9％上昇し、1日の上昇率としては2020年代半ば以来最大となった。ただしその後は、リヤド時間午後5時4分に1バレル106.78ドルへ若干値動きがあっただけであった。米指標のWTIは、木曜日に8％上昇した後、0.5％上昇し103.53ドルとなった。

両方とも2週間近く前に14年ぶりの高値を付けた後、5％以上下落して週を終えることとなった。

ウクライナでの戦闘が継続しているため、トレーダーはロシア産原油を避けようとし、供給懸念を引き起こしている。一方、中国での新型コロナウイルス感染者数の急増に伴うロックダウンにより、需要の見通しに陰りが見えている。

イランからの追加の原油供給の可能性もあるものの、核拡散に関する交渉が難航しているため、見通しは不安定だ。

ロシアはウクライナ中の主要都市を攻撃し続けており、4日間の協議の結果、まだ停戦合意に至っていないと発表した。

PVMの石油市場アナリストであるスティーブン・ブレノック氏は、「プーチン大統領には、戦争行為を終わらせる気は無さそうです。そのためさらなる変動を見据えて、複合エネルギーによる発電をしっかりとサポートし続けるべきです」と話した。

また、石油輸出国機構とその同盟国（OPECプラス）による、1月の生産目標をさらに大きく下回ったとの報告も相場を下支えした。

関係者2名がロイター通信に語ったところによると、OPECプラスの減産順守率は1月の129％から2月には136％に上昇したという。

OPECプラスが徐々に減産を解除していく中でも、加盟国のうち数か国は増産に苦戦している。そのため順守率の高さは、OPECプラスが生産目標を下回っていることを示している。

国際エネルギー機関（IEA）は今週、OPECプラスの一日あたりの生産量が3月の目標値より110万バレル少なくなっていると発表した。

特に欧米の制裁によってロシアの原油生産が抑制されることが予想されるため、米国を含むいくつかの主要消費国は、OPECプラスに対し、より速いペースでの増産を求めている。

生産量が計画より少なくなり、エネルギー貯蔵量に打撃を与えている。コンサルタント会社FGEは、主要国における石油の国家備蓄量が、2017-2019年の同時期平均と比較して、3990万バレル減少していると発表した。

ウクライナ侵攻を受け、ドイツのアナレーナ・ベアボック外務大臣がロシア原油の禁輸を検討すべきと示唆したことから、金曜日、ヨーロッパのロシアエネルギーへの依存度を縮小する意志は固まったように見えた。

ベアボック外相は、金曜日に行われた安全保障政策に関するスピーチで、経済やエネルギーへの依存を理由に沈黙するのではなく、姿勢を示すことが重要であると述べた。

「たとえ困難であっても、目下の石油やその他の禁輸に関する問題も含めて」とベアボック外相は述べた。

ドイツは、石油の約3分の1と、石炭と天然ガスの半分をロシアから輸入している。