東京：日本の日経平均株価は、エネルギー株や自動車メーカーの上昇を運送会社や半導体関連株が相殺し、序盤の上昇を抑え小幅な値動きとなった。

日経平均株価は、3月下旬以来の水準である28,322.28円まで0.31％上昇した後、01：54（グリニッジ標準時）時点で28,238.19円とほぼ横ばいとなった。日経平均株価は、2022年6月8日水曜日までの4週間で、10％近く上昇している。

TOPIXは0.04%上昇し1,970.82となった。

野村證券のストラテジスト、澤田麻希氏は「テクニカルな観点から見ると、日経平均株価の最近の上昇は加熱しているように見え、いつ修正があってもおかしくないが、今のところ株価は円の急落に支えられている」と述べた。

日経平均株価の構成銘柄225のうち、値上がり114銘柄、値下がり98銘柄、横ばいは13銘柄だった。

エネルギーは、原油価格の上昇を受け、2%以上上昇し、日経平均で最もパフォーマンスの高いセクターとなった。INPEXは2.86%上昇した。

ヤマハが3.54％、スバルが2.35％上昇したことで、自動車・二輪車メーカーが上昇しており、円相場は1ドル134円56銭まで下がり、20年ぶりの円安・ドル高となり、米国での売上高を押し上げた。トヨタは0.47％増。

新興企業に投資しているソフトバンクグループは、5％以上上昇した後、2.26％上昇した。同社の主要投資先の一つであるアリババの株が、他の中国のハイテク企業とともに2022年6月8日水曜日に上昇したためである。

しかし半導体製造装置メーカーは、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）の2.39%の下落に続き、足を引っ張った。東京エレクトロンは2.93％下落し、アドバンテストは2.73％下落した。

海運業は急落し、川崎汽船は7.49%減で日経平均の下落率が最大となった。商船三井は6.88%下落、日本郵船は6.33%下落した。

電機メーカーのシャープは、3分の1の減益予想後、7.27%急落した。

ロイター