アラブニュース・ジャパン

東京：日本のコンテナ船事業会社オーシャン・ネットワーク・エクスプレス（ONE）は、イエメンに拠点を置くフーシ派反乱軍による攻撃のため、アジア・欧州間の全ての船舶について、紅海とアデン湾の航行を停止することとした。ONEは日本郵船、商船三井、川崎汽船の邦船３社による合弁会社。

同社は声明で、「運航本船・船員に対する脅威の高まり」に言及した。11月に日本郵船が運航する自動車専用貨物線ギャラクシー・リーダー号がハイジャックされたことによるものだ。

今後は、「一時的な措置として、航行ルートを喜望峰経由に切り替えるか、本船の航海を一時停止して安全な区域に移動」し、紅海区域とアデン湾の状況を注視しつつ、「船員、本船、 積載貨物の安全が確保できると判断した際には、スエズ運河経由サービスを再開する」ことを明らかにした。

イランの支援を受けているフーシは、ギャラクシー・リーダー号以後も、フーシがイスラエル関連船、米国や英国の海軍艦艇と考える船舶について、イエメンからドローンによる攻撃を続けている。

英国国防相のグラント・シャップス氏は、「このところ相次いでいる不法な攻撃は、紅海における国際商業と海上安全保障に対する直接的な脅威である」と述べた。

またデンマークの海運大手モラー・マースクは、紅海にあるバブ・アル・マンダブ海峡の通行を全面停止すると発表した。ドイツのハパック・ロイドやスイスのMSCなど、他の海運会社もこれに従った。

スエズ運河当局は、55隻の船が希望峰を迂回することを選択したと報告しているが、これは通常の航行量の3%にすぎない。アフリカ南端周辺を迂回することで、航行期間は10~20日延長され、燃料費が増加する。紅海は原油や液化天然ガスの重要な航路であり、航路変更はエネルギー価格に影響を与える可能性がある。