シドニー：東京五輪を監督するIOC調整委員会の委員長は水曜、一部の科学者や医師が提案している、五輪開催には新型コロナワクチンが必要だという意見に同意しないと述べた。

オーストラリアの国際オリンピック委員会（IOC）委員であり弁護士でもあるジョン・コーツ氏は、 この意見を目にしたが同意しない、と語った。

「私たちがWHO（世界保健機関）から受けているアドバイスによると、私たちはこの日程に向けて計画を続けるべきであり、またそれは私たちが行っていることで、ワクチンの開発を前提としたものではありません」とコーツ氏はオーストラリアのAP通信に語った。「ワクチンが開発されるといいと思います。しかし、私たちはWHOと日本の保健当局の指導を受け続けるだけです」

日本医師会の横倉義武会長は同日、 「日本だけでなく、世界的に感染が収束して初めて、2021年7月の五輪開催が可能になるでしょう」 と語った。

横倉会長は「効果的なワクチンが開発されないと、五輪開催は難しいのではないかと思います」と話している。

コーツ氏は、200以上の国と地域からの11,000人のオリンピック選手と4,400人のパラリンピック選手が、ウイルスを拡散させることなく、どのようにして日本に安全に入国し、出国することができるのかについて、詳細を明らかにしなかった。彼らは選手村に一緒に収容されるだろう。

また、何千人ものスタッフやコーチ、そしてこのイベントを運営するために必要な何千人もの技術担当者も同行する。これに加えて、オリンピック放送権を得るために何十億ドルもの金を払っている世界の放送局らも、特にオリンピックが限られた数の観客で開催される場合には重要な要素となる。

コーツ氏によると、延期が決まって以降、多くの作業が行われ、東京五輪・パラリンピックの会場数はいまだ43カ所を目標としている。

横倉会長が懸念をビデオ会議で表明した翌日、コーツ氏はオーストラリアで講演を行った。

エジンバラ大学のデビ・シュリダール教授（世界公衆衛生学） もまた、五輪開催はワクチンの発見にかかっているかもしれないと述べた。2022年の北京冬季五輪も同様のことが当てはまる。

ジョンズ・ホプキンス大学の水曜のデータによると、日本ではこれまで新型コロナの症例が約13,700件報告され、394人が死亡している。

東京五輪の延期が先月発表された際、トーマス・バッハIOC会長と安倍晋三首相は、2021年夏以降は東京五輪を開催しないことを決めた。

AP