ローザンヌ（スイス）：今週、開発中のCOVID-19のワクチンの治験が成功したことと、日本でのスポーツイベント開催で、進展が見られたことに後押しされ、来年の東京オリンピックの各会場でファンを受け入れることができる、とIOCは「ますます確信」を持っている。

2020年の夏季オリンピック大会が1年延期された後、国際オリンピック委員会（IOC）は、世界最大のスポーツイベントが7月23日から開催できるようにするために、迅速なCOVID-19のウイルス検査とワクチン開発の治験で、進展があることを信じてきた。

東京が今週末に 体操国際競技会を開催した後、製薬会社のファイザーから11月9日、同社開発中のワクチンの有望な臨床結果の知らせがあった。

「今や日本でのさまざまな（イベントの）試験的開催が行われ、私たちはオリンピックの各会場にも適切な人数の観客を迎えられるという確信をますます持てるようになっていると思います」と、IOCのトーマス・バッハ会長は述べた。

IOC自らがオリンピック参加者の分のワクチンを獲得しようとするのかと尋ねられて、バッハ会長は世界保健機関や、「たくさんのワクチン開発機関」とのやり取りは続いていると述べた。

「ワクチンがどのように利用されるのか、ということに関して、検討されているさまざまな選択肢が存在します」と、同会長は述べた。

しかし、アスリートたちは世界中で最優先されるべきではない、と同会長は付け加えた。

「最初にワクチンを接種する層は…ワクチンを必要としている人々、感染リスクの高いグループ、看護師、医師、私たちの社会を存続させ続けてくれている全ての人々が対象でなければなりません」と、バッハ会長は述べた。

このIOCのリーダーは、3月に延期が決定して以来の初訪問で、来週15日に東京に行く予定であり、オリンピックの視察団が検疫期間を準備し始めてきた。

オリンピック大会の中止について議論するのかと問われたのに対し、バッハ会長は「それは無い」と答え、明確に否定した。

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