カリフォルニアに本社を置くルシード・モータースから、サウジアラビアに製造所を作る計画が先週明らかになった。それは中東における、同社による事業拡大の一環となる。

ルシード・モータースの中東拠点となるかもしれないこの製造所は、電気自動車（EV）生産に関するサウジ政府の計画に沿うものだ。サウジ政府は、石油から脱却した経済の多角化を行っている。

すでにルシード・モータースの主要株主となっている3600億ドルのパブリック・インベストメント・ファンド（PIF）は、製造所に共同出資すると見られている。その設置場所は未だ確認されていないものの、最有力候補はキング・アブドラ・エコノミック・シティ、もしくは同国の北西に位置する未来都市NEOMのいずれかだ。

サウジアラビアは、EV導入の道をすでに歩き始めている。同国の運輸部門が、エネルギー総量の4分の1近くを消費していることは注目に値するだろう。サウジアラビア標準化公団（Saudi Standards, Metrology and Quality Organization）はすでに輸入EVを承認し、国内代理店によるそれらEVの輸入開始を許可している。

政府によるその他のイニシアチブも、EV促進に貢献する可能性がある。国内初のEVパイロットプロジェクトに向けてサウジ電力会社（Saudi Electricity Company）が結んだ、日産との合意などだ。この合意は、急速充電ができるEVステーションの開発を含む。

EVに向けて歩み始めたサウジアラビアだが、それに伴う課題がどのように緩和されるのか、現時点では不明である。主な課題の1つは、燃料価格の低さだ。近年上昇傾向にあるものの、サウジアラビアが未だ助成する燃料価格は低いままだ。

低燃料価格を踏まえれば、燃料を使う従来型の車両に対してEVが一定の競争力を持つために、サウジアラビアではEV導入に際してインセンティブが必要になるだろう。

思うに、ルシード・モータースの製造所をサウジアラビアに迎えて共同出資することは、クリーンエネルギーに向けたサウジ政府のビジョン全般、そしてとりわけ、長期的に持続可能な投資に対するPIFのガイドラインを更に支持することだろう。

• バジルK.アル-ガライーニ氏は、BMGファイナンシャル・グループの会長兼CEOである。