
11日午前の東京株式市場は、前週末の米ハイテク株安や為替の円高進行を警戒し、売りが優勢となった。日経平均株価は取引時間中としては2月29日以来となる3万9000円台割れとなった。午前の終値は前週末比984円84銭安の3万8704円10銭だった。東証プライム市場の売買代金は2兆5774億円。午後に入ると売りが加速し、下げ幅は一時1000円を超えた。
前週8日の米国市場で半導体大手エヌビディアが下落したため、東京市場でも半導体製造装置株に売りが膨らんだ。また、円相場が一時1ドル=146円台後半に上昇した影響で、自動車などの輸出株に利益確定売りが出た。
プライム市場の上場銘柄の85%が値下がりした。市場関係者は「国内の長期金利が上昇したものの、銀行株も安かった。これまで上がっていた銘柄は軒並み売られた」(中堅証券)と話した。
時事通信