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東京：三菱重工業（MHI）は水曜日、陸上自衛隊が主催する無人航空機（UAV）を活用した災害対応訓練に参加したと発表した。

この訓練は、日本UAS産業振興協議会（JUIDA）と連携し、南海トラフでの大規模地震を想定して実施された。

地震調査研究推進本部によると、今後30年以内に南海トラフ巨大地震が発生する確率は80％と推定されている。

訓練では、MHIの商業航空システム部門が開発したUAVが使用された。 そのうちの1機は、小型の単ローター式ヘリコプター型UAVで、災害発生直後の被害状況を把握するために活用される。

また、中型で6基のエンジンを搭載したドローン型UAVは、悪天候下でも運用可能で、150kgの貨物輸送を行った。今回の訓練では、孤立地域への救援物資輸送の実証を目的とし、貨物として2リットルのペットボトル72本（計150kg）の水を自動ウインチを使って地上に降ろす訓練が行われた。強風下でも物資を安全に届けられることが確認された。

さらに、小型UAVを用いた災害直後の被害状況の確認訓練も実施され、搭載されたカメラを通じて被災者や被害状況を確認できることが示された。

MHIは今後、UAVの災害対応での役割を拡大することを検討しており、携帯電話の通信が途絶えた地域で通信を支援する装置の搭載などを進めていく考えを示している。