世界中で環境意識が高まり、石炭燃料を動力源とするトラックや車を排除する流れが強まり、自動車業界は燃料電池や水力発電といった、より環境に優しい代替エネルギーを模索している。

日本のいすゞ自動車と本田技研工業の子会社である本田技術研究所は、15日、大型トラックへの水素燃料電池利用に関する共同研究を行うことに合意した。これにより、燃料電池の普及とクリーンで再生可能な水素社会の積極的な実現を目指すことをいすゞが明かした。

契約条件は、いすゞとホンダのパワートレインの開発協力を拡大することがベースになっており、この概要は (いすゞ発行の) プレスリリースに記載されている。

「環境への負荷を低減するという進行中のグローバルな課題に対応するため、モビリティ製品から排出される排気ガスや二酸化炭素排出量を削減することが求められている」と強調。いすゞによると、30年以上にわたり燃料電池自動車 (FCV) の研究開発を進めてきたホンダにいすゞがアプローチしたという。

プレスリリースには、両社の研究の専門性により、今回の契約がどれほど相互に利益をもたらすかについて記載されている。

いすゞによると、両社はパワートレインや電気自動車 (EV) や天然ガスを燃料とするエンジンなどの代替燃料の研究開発を行っている。一方ホンダはバッテリー式自動車やハイブリッド車に加え、燃料電池自動車の研究開発を行っている。

水素を燃料とする大型トラックは、ディーゼルトラックに加え、電気トラックの代替としても有効だ。それは水素トラックが環境に優しいだけでなく、電気トラックを充電するのは給油するよりも大幅に時間がかかるためである。

水素燃料電池トラックは、基本的に燃料を水素に置き換えるため、燃料補給に必要な時間は同じになる。

しかし、いすゞによると、両社はこうした案が効果的だとしても、水素エネルギーを広めるためには業界全体での取り組みに必要なコストと燃料供給インフラに問題があることを認識している。

新型車の燃料補給ニーズを満たす水素ポンプを全国に設置する必要もある。

しかしながら、いすゞの大型トラック開発の強みとホンダの燃料電池開発技術が合わされば、商用トラックに燃料電池の使用を検討することが可能になり、水素エネルギーをさまざまな車両に利用できるようになるかもしれないといすゞは述べた。