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リヤド：サウジ・エネルギー経済協会会長マジード・アル・モネーフ氏によると、中東地域全域にわたり大規模な復興工事が行われるため、電力の需要が劇的に増加することになるとのこと。 

MEEDとの取材でアル・モネーフ氏は、産業活動が拡大していけば電力をさらに増産していく必要性が高まるだろうと述べる。 

「イラク、シリア、リビアを含め、大規模な復興努力が行われると予想される国々では、その他の地域での産業活動の拡大に伴い、電力の需要が増加していくでしょう」とアル・モネーフ氏は述べた。 

さらに同氏は、この地域における発電量を増加し、効率的な電力利用を実現するべきだと指摘。 

リヤドを拠点とするキング・アブドゥラー石油調査研究センターの国際諮問委員会の委員長も兼任するアル・モネーフ氏は、サウジアラビアは再生可能エネルギーの生産能力が高まりつつあり、同王国は持続可能な未来への道を歩んでいると付け加えた。 

さらに同氏は、サウジアラビアは2030年までに太陽光発電と風力発電が総発電能力の半分を占めるようにする予定だと述べた。 

「私たちは、2060年までに炭素排出量の純量をゼロにすることを誓約しており、この目標を達成するため、再生可能エネルギーの生産能力を飛躍的に向上させる予定です。また、炭素回収技術を活用し、我が国の石油やガスによる火力発電所を支援し、生産能力を高めていきます」とも述べた。

アル・モネーフ氏によると、現在進行中のウクライナ紛争や新型コロナウイルス感染症の大流行といった地政学的な緊張が、エネルギー転換を遅らせる一因となったとのこと。 

さらに、エネルギー転換の取り組みは、中東地域の従来のエネルギー供給国や輸出国にとって何ら脅威にはなっていないと同氏は指摘する。

「これらは新しくエネルギー混合に加わったものです…再生可能エネルギー、水素、原子力がさらに必要ですし、石油やガスももっと必要です」とアル・モネーフ氏は付け加えた。 

1月初め、ダボスでの世界経済フォーラムで、国際エネルギー機関のファティ・ビロル事務局長は、世界は史上最大のエネルギー危機を経験しており、特にロシアによるウクライナ侵攻後は顕著であると述べた。 

ビロル事務局長によると、現在直面しているその懸念でクリーンエネルギー開発が大きく前進しており、また安全への関心が高まることで再生可能エネルギーの分野で起きつつある発展が進んでいると付け加えた。