
東京:日本のラグビー代表は火曜日、地元選手により多くの時間を与えることを目的とした資格規定の見直しを発表した。
2015年のワールドカップで南アフリカを驚かせ、4年後にはホームで準々決勝に進出した日本代表チームでは、外国籍選手が重要な役割を果たしてきた。
しかし、ジャパンラグビートップリーグOneは、2026-27シーズンから、国内のクラブは少なくとも8人の日本育ちの選手を起用しなければならないと発表した。
日本代表キャップが30を超える選手は例外となる。
リーグは、より多くの日本出身選手にプロとしてのキャリアを歩んでもらうためには、この変更が必要だと述べている。
昨シーズンの日本選手権決勝で先発した選手の半数以上が海外生まれだった。
その中には、2008年に国際デビューを果たして以来、87キャップを獲得している現日本代表キャプテンのマイケル・ライチも含まれている。
ライチはニュージーランド生まれだが、交換留学プログラムの一環として高校に通うために15歳で日本に渡った。
現行のルールでは、日本のクラブは日本代表に選ばれる資格を持つ選手を11人以上集めなければならない。
この中には、日本のクラブに4年間継続して登録されている外国生まれの選手も含まれる。
新ルールでは、高校に進学するまでの少なくとも6年間を日本の教育システムで過ごした選手のための新しいカテゴリーが設けられる。
チームは、このカテゴリーに属さない外国生まれの日本代表選手を排除し、常時8人以上の選手を起用しなければならない。
このルールが今日から施行された場合、センターのディラン・ライリーやロックのワーナー・ディアンズなど、現在日本代表としてプレーしている何人かの選手は、出場機会を失うことになる。
AFP