アラシュード・アブドラ

ジェッダ: サウジアラビアの潜在的なクライアントに向け、日本の投資機会を紹介するため、2022年1月19日水曜日にジェッダ商工会議所（JCCI）の協力を得て、中東協力センター（JCCME）は日本のビジネスチャンスバーチャルセミナーを主催した。

セミナーは在サウジアラビア、ジェッダ総領事の新村　出氏の開会の言葉で始まり、両国間の投資機会を紹介した後、コロナ対策のもと、6社の日本企業がそれぞれのプレゼンテーションを開始した。

最初の参加日本企業は2017年に設立した、アプリケーションサービスプロバイダーのXPAND K.K.創設者、南木徹氏で、“XPAND CODE”を使って、道路の看板や、相手の身元が分かる携帯で読み込めるコードを、マスクなどに貼るステッカーとして利用する可能性について説明した。

企業参加者のうち2008年に設立したSu Ra La Net Co., Ltd.の藤平朋子氏は、世界の教育部門のシステム開発の一環として、インドネシア、インドのほか、中東では主にサウジアラビアで、人間を介さずに数学や英語などを教えるeラーニングプログラムを実施する上でのマーケティングとプロモーションのサポートについて紹介した。

次にロボット技術を専門とするZMP Inc.の西村明浩氏が人間ロボットのほか、工場などに向けた安全性が高い物流ロボットをメインに説明し、日本国内の300社へ提供するロボットサーと関連サービスを中東、主にサウジアラビアに提供できると述べた。

その後、1930年に設立した医療機器の情報システムを専門とするCanon Medical Systems Corporationの鈴木けんたろう氏は、150国に提供する医療機器（診断用X線を含む）の開発、製造、販売、技術サービスシステム、医療用X線CTシステム、磁気共鳴画像システム、診断用超音波システム、放射線治療システム、診断用核医学システム、医療サンプル検査装置、および医療機器の情報システムを6年前からパートナーシップにあるGulf Medical Companyと同様に他社にも提供したいと考えている、と述べた。

次に、2018年に設立した一般社団法人、海外ネイル協会 (JNISA)の金沢　智氏は、６００以上の日本のクライアント数をより増やすために和風ネイルを中東、主にサウジアラビアにも届けたいと述べた。

その他にも日常生活のための解決策を届ける専門会社IRIS OHYAMA Inc.の磯部れい氏が、どんな季節にもぴったりのエアサーキュレーターSharif Jamilを含む、同社のスマート製品について説明し、中東、主にサウジアラビアに提供したい述べた。

最後にジェッダ商工会議所（JCCI）会長のシェイク・ムハンマド・ヨウセフ・ナギ殿下は、「在ジェッダ日本総領事館の新村　出総領事、ジェッダ商工会議所のジャパンデスクとともに、このウェビナーを有益なものにするために尽力してくださった中東協力センターに心から感謝する。」と述べた。

また、「日本はサウジアラビアにとって、ビジネスと経済、同時に文化と歴史において重要なパートナーです。 ジェッダ商工会議所は、JCCMEおよびジェッダ商工会議所の各支部と協力し、サウジアラビアビジョン2030の下、サウジアラビアと日本間の経済関係を発展強化させるために努力します。サウジアラビアのビジョンは達成されるでしょう。」　とコメントした。