「チャットＧＰＴ」をはじめとした対話型人工知能（ＡＩ）の急速な普及を受け、一部の大学は教育上の利用について対策を取り始めた。新技術を使ったリポートや論文作成を禁止、制限する方針が目立つ一方で、活用を模索する姿勢も見られた。

「組み換えＤＮＡ技術の登場に匹敵する変革」。今月初旬、東京大の学内向けウェブサイトに掲載した文書で、太田邦史副学長は対話型ＡＩ登場の衝撃をこう表現した。自身も使ってみて、成績評価に大きな影響が及ぶと感じたという。

文書では、リポートなどは学生本人による作成が前提で、ＡＩのみでの作成はできないと注意喚起。近くＡＩツールの授業での利用について指針を示すとした。

上智大もリポートや論文などについて、「チャットＧＰＴなどが生成した文章は本人が作成したものではなく、使用を認めない」と明示し、発覚すれば盗用などと同様に厳格な対応を取るとしている。

東北大も学生向けに「授業によってはＡＩ利用を禁止し、盗用と見なされる場合がある」として教員の指示に従うよう求めた。

一方で、新技術に積極的に対応する姿勢を求める記述もあった。東大の太田副学長は、使用を禁じるだけでは問題は解決しないと指摘。「積極的に良い利用法や新技術、新しい法制度や社会・経済システムを見いだすべきだ」と教員や学生に呼び掛けた。

東北大も教員向けに、「ＡＩ利用の完全排除は現実的ではない」と指摘した。取材に対し「自宅で取り組むリポートなどでは禁止できない。学生が使う可能性を前提に課題を工夫する」と説明。課題を教室内で解かせたり自分の言葉で説明させたりする対応が考えられると述べた。

２月から作業部会で対応を検討していた九州大は「単純に禁止するのではなく、新技術をうまく活用するのが望ましい」との方針だ。ただ全面的な容認ではなく、使用の可否は各授業の担当教員に委ねるとしている。

九州大は取材に、仮にＡＩ使用を禁じても「実際にＡＩを使ったかを完全には見抜けないのでは」と対応の難しさを明かす。上智大も「学問的誠実性」を学生が順守するのが大前提と述べた。

時事通信