パリ協定は、「持続可能な発展と貧困撲滅の取り組みという文脈の中で、気候変動の脅威に対する世界的な対応を強化する」ことを目的としている。残念なことに、エネルギーの貧困は、エネルギーの将来についての世界的な議論の中で忘れ去られていることが多い。

効果的なエネルギー移行には、成長と持続可能性のバランスをとりながら、この重要な側面を取り入れなければならない。経済成長、エネルギーへのアクセス、環境保全の新たなバランスが、エネルギー移行の道筋に必要とされている。

気候変動の解決策として最も話題になっているのが、化石燃料の使用禁止である。しかし、世界のエネルギー需要のかなりの部分を石油が占めていることから、「地中にとどめておくべき」という要求は、率直に言って非現実的な視点を反映している。生活水準が向上し、世界経済が拡大すれば、エネルギー強度（国内総生産あたりのエネルギー使用量）も上昇することを理解することが重要だ。

国際エネルギー機関の「世界エネルギー展望2019」では、先進国の将来のエネルギー消費量は減少するものの、総一次エネルギー消費量は発展途上国を中心に大幅に増加すると予測している。これらの国々は、再生可能エネルギーに必要なインフラを開発するにはコストがかかり、リターンが低いため、そのようなインフラの開発には限界がある。発展途上国のエネルギーニーズの高まりと、資金調達やインフラ整備の限界は、これらの国が高密度のエネルギー、主に石油やガスに依存しなければならないことを意味している。

エネルギー密度は、私たちのエネルギーの未来の文脈を理解する上で不可欠だ。これは、現代のライフスタイルの進化において、私たちにほぼ無限の機会を与えてくれる。ガソリンのエネルギー密度は、リチウム電池の約7倍。急速な技術変化があっても、流通機構の発達や効率化など、石油の持つエネルギー密度の優位性を超えることはできない。

充電と比較したガソリン給油の利点も、充電ステーションと送電網の両方にさらなる発展を必要とする発展途上国の文脈で考慮すべきである。ガソリンを満タンにした場合、現在の自動車は次に給油するまで平均して700～900kmを走行することができるが、給油にかかる時間はわずか数分である。この差は、ジェット燃料と飛行機の給油の例を考えれば、より顕著である。現在のエネルギー技術の進歩をもってしても、最新の燃料ほど安全性、効率性、経済性において旅行や輸送を支えられるものはない。

2050年までに世界経済の規模が2倍に拡大し、何十億人ものエネルギー消費者が増えると予測されている中、スイッチを切るかのように、いきなり炭化水素から脱却することはできない。それよりも、化石燃料の使用による温室効果ガスの排出を削減しながら、新興の中産階級や後発開発途上国が近代的なエネルギーにアクセスできるようにするための現実的なアプローチを採用する方が得策である。エネルギー企業や他の産業にとって気候変動と戦うための鍵は、排出量の削減に焦点を当てることだ。

さらに、プラスチックやその他の炭化水素派生品は、電子機器や建築、医療に至るまで、幅広く不可欠な用途に使用されている。新型コロナウイルスとの戦いが続く中で、私たちの生活の安全を確保するためには、使い捨てプラスチックが重要な役割を果たすことが明らかとなった。プラスチックの適切な廃棄を確実に行い、それに報いる望ましい廃棄物管理を行うことで、プラスチック汚染の問題に対処することができる。

サウジアラムコは最近、エミッションを再利用する技術を用いたエネルギー移行の道筋として、サーキュラーカーボンエコノミー（循環型炭素経済）の概念を発表している。この枠組みでは、炭素は自然の炭素循環に似たクローズドループシステム（閉鎖環）の中でのみ移動する。この枠組みの主要な技術要素は、二酸化炭素回収・有効利用・貯留（CCUS）と呼ばれる技術群である。

当社はまた、環境を保護しながら実際の経済的価値を提供できる他の技術も活用している。これらの技術は、循環型炭素経済の原則である「リデュース（削減）」「リユース（再利用）」「リムーブ（除去）」に沿って要約できる。

「削減」とは、エネルギー効率の向上と排出量管理の改善による排出量の削減を意味する。その一例として、サウジアラムコが他に先駆けてマスターガスシステムを導入したことでガスのフレアリングを削減したことが挙げられ、当社の業界トップレベルの低炭素原単位（石油・ガス生産量1バレルあたりの二酸化炭素排出量と定義される）に貢献している。当社はまた、原油を直接化学製品に転換する技術開発にも投資している。また、原油を原料とする非金属材料のパイプライン建設やその他の産業への展開も、排出量削減のためのもう一つの柱となっている。

「再利用」には、エミッションを回収して工業プロセスで再利用したり、エミッションを有用な製品にリサイクルしたりすることが含まれる。例えば、優れた機械的強度を実現し、硬化時間を短縮しながら、最大20重量パーセントの二酸化炭素をコンクリート中に蓄えることができるプレキャストコンクリート材料の硬化技術など、二酸化炭素による石油増進回収や超臨界二酸化炭素の用途がある。また、回収した二酸化炭素を利用して、従来品のわずか3分の1の二酸化炭素排出量でプラスチックなどの有用な材料を作る変換技術もある。

「除去」とは、エミッションを回収して大気中から除去することを意味する。例えば、サウジアラムコの炭素回収・石油増進回収プロジェクト「ウスマニヤ」は、二酸化炭素を圧縮して油田に注入することで、年間80万トンの二酸化炭素を隔離する能力を持っている。また、サウジアラムコはサウジ全土に100万本の植樹をするなど、自然に根ざしたソリューションもに大きく貢献している。

2050年までに世界経済の規模が2倍になると予測されている中、スイッチを切るかのように、いきなり炭化水素から脱却することはできない。

ヤセル・M・ムフティ

持続可能なエネルギーの未来のためには、今日、相当な研究、投資、準備を行う必要がある。国や企業は、経済成長の力、社会の将来の需要、環境の保全と持続可能性とのバランスをとるエネルギーミックスを現実的に提唱する義務を負っている。

持続可能なエネルギー移行が未来への最善の道筋であり、その中で私たちの産業は、将来のための重要なエネルギーソリューションを見つけながら適応し、進化し続ける。石油とガスは、再生可能エネルギーとともに、将来のエネルギーシステムにおいても重要な役割を果たすことになるだろう。私たちは、ここで取り上げたCCUS技術のような持続可能性のさらなるブレークスルーを達成することに焦点を当てると同時に、石油の多用途性を活用し続けなければならない。石油は、増大する世界的なエネルギー需要を満たすことができる低炭素エネルギーシステムの重要な実現手段である。エネルギーミックスの一部として石油があってこそ、世界全体の成長と持続可能性のバランスをとることができるのだ。

• ヤセル・M・ムフティはサウジアラムコの戦略部門副社長を務める。