孫正義氏が率いる日本の金融機関、SoftBankは、テクノロジー株のデリバティブ市場に大きく投機するという新しい戦略で株式市場バブルを煽っているのだろうか。

孫氏とそのトレーダーが国際株式市場で果たしている役割について、ここ最近、盛んに議論されている。急成長を遂げている高値の米国テクノロジー株における精力的なポジションに彼らが何十億ドルも投入するようになってからのことだ。

ウォール街のトレーダーは、孫氏がテクノロジー株の水面化に潜む見えない大きな存在で、全方向に波を起こしていたと知り、孫氏に「ナスダックの鯨」というあだ名をつけた。

存続できなくなるまで株式の価値を上昇させる一因となっているとして、彼を非難し、（AppleやAmazonなどの市場の花形の株価下落の結果として生じた）先週のニューヨークでの大量の株式売却を、何らかの形の修正が必須になるほど彼が価値を崩壊させてしまった証拠として引き合いに出した人もいる。

一方、SoftBankほどの巨大な投資組織であったとしても、国際市場にそれほどの影響力は持っておらず、テクノロジー株を中心とするバブルの本当の理由は他にあると見る人もいる—— 主な理由はパンデミックによる不況に対する政府および中央銀行の途方もなく大規模な対応にある。

SoftBankが新たな戦略でそれほどの致命的な影響を及ぼしたということもはっきりとはしていない。報告書によれば、SoftBankは投機的投資で40億ドルの市場利益を上げたが、自社株の価値は、最近、長期的視野の投資の原則から離れたことに投資家が不快感をあらわにしたことで、90億ドル下がった。

SoftBankと孫氏はこの論争を耐え抜くだろう。彼らは最近、記録的な株価の急上昇を経験しているからだ。しかし、「鯨」の逸話は国際的な（主に米国の）株式市場の回復力に関する紛れもない疑問と、また、オプションやデリバティブなどの洗練された投資対象が株価を上昇させるバブルを爆けさせる可能性とを残している。

購入のオプションにより、買い手は提示された価格で将来のどこかの時点で株式を購入する権利を手にし、その株の価値が上がると考えるなら、利益を生む（売却のオプションもあり、それは逆の作用となる）。

余談だが、市場が年内にデリバティブ取引を導入した時に、サウジ証券取引所のタダウルにおいて、まもなくトレーダーがそのような洗練された取引を自国で実践できるようになるのは注目に値することだ。最も厳格なリスク管理の保護手段が約束されている。

SoftBankが利益を上げたのは、米国株式市場が3月以来、一方的な賭けだったためだ。それは、パンデミックに関する悪い経済ニュースが出始めて30%の衰退があった後で、市場全体の崩壊を回避するため、関係機関が何千億ドルもの大投機を行った時だった。

その支援策は政策立案者の予想を上回る成功を見せた。今月はじめ、S&P 500指数は回復して、史上最高値となったのだ。

先週の大幅な下落の後でさえ、パンデミック以前の基準よりも高値となっている。ホワイトハウスはこの偉業を大いに祝福した。11月の大統領選で利用するための明るいニュースを探しているからだ。

しかし、米国市場が労働の日の連休に向かう前に売り気配であることで若干、背筋を凍らせるアナリストもいる。テクノロジー株は歴史的に見て、既に非常に高値であり、一部の懐疑的な人は、これを、数ヶ月とは言わないまでも、数週間のバブルと呼んできた。

小規模な個人投資家の間にも、オプション騒ぎに参加しようという憂慮すべき傾向があった。賢い投資家は1929年の大暴落の前に「靴磨きの少年から株の情報をもらったら市場から手を引く時だ」と言ったように。

確かに投機マニアが世界的に育っているように見えるが、特に米国では、株式市場は、一部の人がFOMO（取り残されることへの恐れ）の原則と呼んでいるものに動かされている。

では、先週の「修正」はこれらの市場に健全な程度のリアリズムを注入しているのだろうか。それとも、それらの修正はさらなる下落の前兆なのだろうか。

その質問に対する答えが本当にわかっているなら、あなたは既に億万長者の投資家であるはずだ。あるいは、少なくとも、ドナルド・トランプ再選チームに助言しているはずだ。

• フランク・ケインは受賞歴のあるビジネスジャーナリストで、ドバイを拠点としている。Twitter: @frankkanedubai