先週の世界の株式市場は、サウジアラビアのサウジ証券取引所も含めて、インフレ懸念によるパニックに見舞われた。

米国の主要株価指数であるS&P500とナスダックは数%の下落となり、S&P500は2月以来で最悪の1日当たりのパフォーマンスを記録した。リヤド・インデックスは、非常に好調な1年だったにもかかわらず、先月半ばから見せていた弱さを引き続き示している。

私は数週間前に、インフレは実態のない脅威であり、これまで認識されてきたような不吉な要因ではないと考えていることをここに書いた。

最近の市場の不安定さにもかかわらず、私はこの考えを堅持したいと思っている。多少のインフレは、昨年の経済破綻の後では良いことであり、回復が加速する中では当然のことである。

とはいえ、4月に発表された米国の消費者物価上昇率は、前年同月比4.2％増と大幅に上昇しており、市場を不安にさせるには十分な数字である。

しかし、これについて少し考えてみてほしい。2020年4月、世界各地でパンデミックの影響を受けて物価が急落していた。すべてのコモディティ価格が暴落し、特に世界の原油価格はその月のうちにマイナスになったのは記憶に新しいところだ。

1年たち、ブレント原油は4月の最安値から2倍になってインフレ統計に直接反映されており、幸いその状況は大きく変わった。

景気回復の兆しが見え始めてから、すべてのコモディティ商品が高騰し、製造コストや消費者コストに直接影響を与えている。

例えば、昔ながらの材料である木材は、建設業界が成長に向けて準備を進めていることから、昨年の危機のどん底から400％以上も価格が上昇している。

サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国経済は、ある程度、インフレ論争を傍観する立場にあると言えるだろう。

フランク・ケイン

米連邦準備制度理事会（FRB）の担当者は、世界の市場に忍耐と注意を促し、成長のペースが上がればインフレ曲線は滑らかになると助言したが、4月のインフレ率の急上昇は予想外のことではなかった。これは確信に満ちた予想である。

その言葉を無視して金融市場が小幅な売りに走ったのは、インフレ懸念よりも市場の心理を物語っているのではないだろうか。

世界の株式、特に米国の大手テクノロジー株は、トランプ大統領が打ち出してジョー・バイデン大統領が強化した金融・財政刺激策により、昨年の大半は高値で推移していた。

どのみち、多少の調整はずっと前から起きても不思議ではないものだったし、投資家はパンデミック後の上昇の次の段階に入る前に、一息ついて利益を得たいと考えていたと言えるだろう。

このような一般的に穏やかな見方を脅かすものとして、FRB自身の存在がある。米国の政策立案者がインフレの脅威と思われるものに十分に神経を尖らせるようになれば、ジャネット・イエレン財務長官が最近警告したように、経済の「過熱」を防ぐために金利を引き上げたいという誘惑に駆られるかもしれない。歴史的に低い借り入れコストで生活することに慣れている経済にとって、金利の上昇はインフレ率の上昇よりもダメージが大きいものとなるだろう。

サウジアラビアをはじめとする湾岸諸国は、ある程度、インフレ論争を傍観する立場となっている。大量のドルがある場合、金利の決定は地域の政策立案者の手に負えないことがほとんどだが、インフレは十分に抑制されているように見える。

実際、例えばドバイの不動産価格をはじめとする中東経済の一部は、ここ数年の低迷を経て、多少のリフレを必要としているかもしれない。

楽観的な見方、そしておそらく現実的な見方は、4月のインフレ率の急上昇は、FRBが言ったように、経済回復への「路上の隆起」に過ぎないだろうということだ。

しかし、政策立案者や市場の反応を引き出すという意味では、次の数字に注目する必要がある。

• フランク・ケインは、ドバイ在住の受賞歴のあるビジネスジャーナリストである。Twitter：@frankkanedubai