金曜日の日本株は、ウォール街の株高を好感して循環株とテクノロジー株が値を上げ、高値で取引を終えたが、景気回復をめぐる懸念と米国株式に対する慎重な見通しの中で、その上昇幅は抑えられた。

日経平均株価は0.66％上昇して29,066円18銭で取引を終え、より広範な東証株価指数は0.80％上昇して1,962.65となった。

今週、日経平均株価は0.35％上昇し、日本の景気回復の見通しが不透明なままであるため、市場関係者が心理的障壁になっていると話していた29,000円台をわずかに上回った。

前日のナスダックとS＆P 500は最高値で取引を終えたほか、米国のジョー・バイデン大統領が超党派の上院インフラ投資計画に合意したことを受け、ダウはほぼ1％急上昇した。

岩井コスモ証券の有沢正一投資調査部長は、「今日（金曜日）の市場はウォール街の力強い上昇を追ったものです。しかし、投資家、特に日本の投資家は、米国市場が間もなく停滞するのではないかと警戒感を抱いています」と述べた。

「新型コロナウイルスの新規感染者数が再び増加しており、国がオリンピックの開催を予定するなか、パンデミックが悪化する可能性があるため、日本の景気回復の見通しは不透明になっています。」

東京証券取引所では循環株が上昇し、石油・石炭開発事業者と鉄鋼メーカーが、同取引所33セクターのサブインデックスをリードしている。

テクノロジー株も値を上げ、東京エレクトロンが0.7％、アドバンテストが1.5％、ファナックが1.66％上昇した。

パナソニック株は、同社が前会計年度にテスラの全株式を売却していたことを発表したことで、4.93％の急上昇となった。

危機に瀕している東芝は、年次株主総会で株主が取締役会議長ともう一人の取締役の再任を否決したことを受け、株価は1.4％上昇した後、0.62％下落した。

マツダは、日経で最大の上げ幅となる8.7％の上昇となり、続いて神戸製鋼所が4.8％の上げ幅となった。
エーザイは3.96％下落して、この日最大の下げ幅となった。続いて、商船三井が1.34％、サイバーエージェントが1.29％の下落となった。

ロイター