
SUBARU(スバル)の中村知美社長はインタビューに応じ、インターネットに常時接続するコネクテッドカー(つながる車)について「プラットフォーム(土台)は一緒にした方がいい」と述べ、開発を加速させるため、資本提携先のトヨタ自動車と通信システム基盤を共通化する考えを示した。
トヨタはスバルに16.8%出資する筆頭株主。9月には出資比率を20%以上に引き上げ、スバルが実質的にトヨタグループに入ることで合意した。つながる車や自動運転、電動化といった次世代技術「CASE(ケース)」の強化が狙いだ。
中村氏は、つながる車に関して「今は両社で同じ開発をしており、無駄になる」と説明。IT分野の研究開発に取り組む人材を確保しにくくなっていることも踏まえ、「(トヨタとの)提携を活用して効率化していく」と語った。共通化は「顧客から見えない裏の部分」にとどめ、地図などソフト面は引き続き自前で開発する。
時事通信社