
米株価指数先物が堅調となったことで市場心理が改善し、自律反発狙いの買いが優勢となった。岸田文雄首相が観光支援事業「GoToトラベル」の再開準備を進める意向を示したことを受けて、旅行やレジャーに関連した銘柄の上昇が目立った。終値は日経平均株価が前営業日比145円07銭高の2万5307円85銭、東証株価指数(TOPIX)が12.74ポイント高の1812.28と、ともに反発した。
66%の銘柄が値上がりし、値下がりは30%。出来高は11億8702万株、売買代金は2兆6680億円。
業種別株価指数(全33業種)では空運業、保険業、不動産業の上昇が目立った。下落は電気・ガス業、精密機器、小売業など。
時事通信