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リヤド：中東の投資家は2024年、イギリスの不動産市場の値頃感や学生寮部門への関心の高まりを利用するために、同市場に32億ドルを投資すると予想される。ロンドンを拠点とするロンドン・中東銀行（BLME）が指摘した。

BLMEは、湾岸協力理事会（GCC）諸国の経済力、資産分散への意欲、大学関連不動産への関心が、予想される投資を後押しする主要な要因だとしている。

シャリーアに準拠した金融機関であるBLMEによると、同銀行と協力するアドバイザーや仲介業者は、2023年には学生専用宿泊施設の資産クラスへの投資が最も大きく成長すると予測しているという。

中東の学生がイギリスの学校や大学に長年親しんできたことや、テナントの倒産率が低いことから、投機筋にとって魅力的な投資対象となっていると、BLMEのプレスリリースは指摘している。

BLMEの不動産金融・投資部門責任者であるアンディ・トムソン氏はプレス声明で次のように述べた。「ドルにペッグされた強いGCC諸国の通貨、昨年の石油好況後の余剰資金、そしてイギリスの資産価格下落というパーフェクトストームのおかげで、中東の投資家は不動産価格が低いうちに掘り出し物を見つける絶好の機会を得ている」

2022年、イギリス留学を希望する学生の数で、サウジアラビアとUAEはEU加盟国以外の上位10ヶ国に入った。

イギリスでは高いインフレ率により国内の住宅ローン価格は2008年の世界不況以来の高水準に達している。これは需要の減少につながり、最終的には不動産価格の下落を引き起こす可能性がある。

BLMEのレポートはさらに、GCC諸国の投資家がイギリスで最も好む投資先は依然としてロンドンだが、マンチェスター、バーミンガム、ニューカッスル、ブリストルといった他の都市も検討されていると指摘している。

不動産会社JLLが1月に公開したレポートでは、世界経済が逆風に見舞われる中、世界の不動産市場に対する中東の投資家の意欲が高まると予想されている。

JLLの国際資本カバレッジ担当エグゼクティブディレクター（当時）のファディ・ムーサリ氏は、「欧米経済の見通しが不透明で、入札競争が穏やかになっている中、割安な購入機会を利用しようとする投資家の意欲は今後も続くだろう」と述べている。