ジャカルタ：早期警報システムのおかげで、世界は壊滅的な津波に対してかつてないほど備えができていると海洋科学の専門家は木曜日に述べた。

2004年12月に17万人以上の死者を出したアジア大津波から20周年を迎えるにあたり、国連の後援を受けた専門家たちは津波への備えに関するメッセージを繰り返し伝えている。

20年前には、科学者たちはインド洋津波警報システムを整備できていなかったが、現在では世界1,400の観測所が津波の波が発生してからわずか数分で警報を発することができる。

「2004年当時よりもはるかに備えができている。世界的な早期警報システムが人命を救っている」と、ユネスコ政府間海洋学委員会の津波対策責任者であるベルナルド・アリアガ氏は記者会見で述べた。

「私たちはより安全になったのだろうか？おそらくはイエスだ。しかし、世界のすべての場所で安全になったかといえば、おそらくノーだ。実際には、皆さんの助けが必要だ。なぜなら、私たちはより良い備えをするためのメッセージを伝えていく必要があるからだ」

専門家たちは、予測不可能な危険から身を守る術を、被害を受けやすい地域の住民たちが身につけることを期待している。

「2030年までに、こうした危険にさらされているコミュニティの100パーセントが津波に備え、それに耐えられるようにすることを目指しています」と、インド洋津波情報センターの責任者であるアルディト・コディジャット氏は述べた。

こうした予防策には、高台に逃げる前に津波の轟音に耳を澄ますよう人々に知らせることや、主要な断層線近くにブイを設置して津波が発生する可能性を検知し、警告センターに通知することが含まれる。

2004年のインド洋地震津波の被災国や、日本のような断層線付近の国々は、特に被害を受けやすい。

2011年には、日本の東北沖でマグニチュード9.0の巨大な海底地震が発生し、津波により約1万8500人が死亡または行方不明となった。

しかし、海洋専門家は、津波によるすべての死を防ぐことはできないが、その影響を最小限に抑えることはできると警告している。

「2004年は、そのような悲劇だった。なぜなら、私たちはその出来事があったことを知っていたかもしれないが、それを誰かに伝える方法を持っていなかったからだ」と、ホノルルを拠点とする国際津波情報センターのローラ・コング氏は語った。

「次に大きな地震がいつ起こるかはわからないが、私たちが知っているのは、できる限りの準備をしておくことができるということだ」

AFP