シドニー：延期となっている東京五輪が、新型コロナウイルスにかかわらず来年開催される予定であると、月曜日にIOCのジョン・コーツ副会長がAFPに語った。コーツ氏は、この五輪は「新型コロナウイルスに打ち勝った大会」となると話した。

これまで五輪は世界大戦以外で中止されたことはなく、コーツ副会長は電話取材で、東京五輪は延期された新たな日程で開幕すると断言した。

「五輪は新型コロナウイルスにかかわらず開催される。大会は来年の7月23日に開幕する」と、東京五輪に向けて国際オリンピック委員会（IOC）の調整委員会を率いるコーツ氏は語った。

「この大会は津波の被害を受けての復興をテーマとする予定だった」と同氏は付け加え、2011年の東日本大震災での大規模な地震と津波について言及した。

「今、この大会は苦しみの後に見える光として、新型コロナウイルスに打ち勝った大会となるだろう」。

歴史的な決定により、2020年の五輪は世界的なウイルスの感染拡大のため延期され、2021年7月23日に開幕することとなった。

しかし、いまだに日本の国境は外国人観光客にはほぼ閉鎖されており、ワクチンに関しては数ヶ月先、あるいは数年先の話となっている。大会が実現可能かどうかは疑わしい。

日本の五輪関係者は、2021年以降さらに大会を延期することはないと明言している。

最近の世論調査によると、日本では4人に1人が来年の開催を望んでおり、ほとんどの人は再延期か中止のどちらかを支持している。

日本政府は、大会を1年延期するという「大変な任務」にもかかわらず、延期決定後「全くそのバトンを落としていない」とコーツ氏は語った。

「新型コロナウイルス前、(IOC会長の)トーマス・バッハは今回が今まで見た中で最高に準備の行き届いた大会であったと話していた。その時点で会場の準備はほとんど終了し、今現在完了している。選手村は素晴らしく、全ての輸送の手配など、何もかもがうまくいっている」と同氏は語った。

「現在、1年延期されたことで43のホテルなど、全ての会場を確保し直すという意味で大変な任務を強いることとなってしまった。我々は今回の契約を破棄し、1年後に再交渉しなければならなかった」。

「スポンサーシップに関しては、放送権を1年延長する必要があった」。

これらの多くの作業が進行中、もしくは完了しており、2021年の様々なシナリオを検討するためのタスクフォースが設立された。出入国管理が選手や関係者の動きにどのような影響を与えるのか、観客を会場に入れるかどうかなどが検討される。

日本とIOCの関係者で構成されるこのチームは、先週初めて会合を開いた。

「現在の彼らの仕事は大会を開催するために必要な様々な対応策を検討することだ」と、長年オーストラリアオリンピック委員会の総裁を務めるコーツ氏は語った。

「それ（新型コロナウイルス）をアンダーコントロールに置いている国もあれば、そうでない国もある。すなわち、アンダーコントロールにある国から来る選手もいるし、そうでない国から来る選手もいるということだ」。

「206チームもあるのだから、日本に課される任務は相当なものとなる」。

AFP