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高まる水処理需要が日本企業の利益となる
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21 Sep 2020 12:09:04 GMT9
21 Sep 2020 12:09:04 GMT9
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東京： 中東や世界中の水処理ですでに重要な役割を果たしている日本企業は、世界中で劇的に高まっているそのような水処理のニーズに対し、十分な態勢が整っているかもしれない。
現地の日刊紙読売新聞は、日本が脱塩や下水浄化を含む水処理技術の最先端に立っており、その市場規模は今年末までに100兆円（9,600億ドル）相当になる可能性があると報じた。
増え続ける世界の人口と新たに台頭している経済が、工業用・農業用・携帯用の水を求めており、水処理に対する需要増加の原動力となっている。そのニーズは場所によってさまざまではあるが、降雨量の少ない中東では特に脱塩処理が重要である。
多くの日本企業が、高圧や逆浸透膜を使って水から塩を除去するなどの脱塩技術に携わっている。報道によれば、関西を拠点とする東洋紡は、サウジアラビアでこの技術の市場の50%を占めているという。
脱塩に携わる他の日本の繊維・素材製造企業には、東レや日東電工が含まれる。
日本企業は下水浄化など、脱塩以外の水処理分野にも取り組んでいる。例えばクボタは、微生物と薄膜を使って汚水を浄化するシステムである膜バイオリアクターを実用化した最初の企業である。
クボタはオマーンのマスカット近郊にある中東最大の水処理施設の1つに対し、ろ過装置を供給した。同社の膜バイオリアクターシステムは、これまでに日本や海外の6,000以上の施設で利用されてきた。
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