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日本の世論調査：森会長は東京五輪・パラリンピック組織員会会長にふさわしくないと6割が回答
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08 Feb 2021 01:02:57 GMT9
08 Feb 2021 01:02:57 GMT9
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東京：日本人を対象とした大規模な世論調査の結果、回答者のほぼ60％が、森喜朗氏はもはや東京2020大会の主将を務めるにはふさわしくないと考えていることが明らかとなった。
森会長は先週、会議で女性の発言が多すぎると主張した発言について謝罪した。国際オリンピック委員会はこれにより、この問題は解決したと考えていると述べている。
しかし、共同通信社が2日間に渡って1000人以上を対象に行った全国調査では、回答者の59.9％が、83歳の元首相が2020年東京オリンピックの責任者を務めるにはふさわしくないと答えた。
残るべきだと答えたのは6.8％にとどまり、残りの33.3％がどのように答えたのかは明らかにされていない。
小池百合子東京都知事は金曜日、森会長の発言に「言葉を失った」と述べ、日本オリンピック委員会の山下泰弘理事長は不適切な発言だと述べた。だが森大臣に辞任を求めることはなかった。
土曜日には、日本テニス界のスーパースターの大坂なおみ選手が、この発言を「無知」だとして非難した。
森氏に対する行動を求めるオンラインキャンペーンには、グラミー賞を受賞したミュージシャンの坂本龍一氏を含む12万8300人以上の署名が集まっている。
今回の騒動は、ウイルスで延期された大会に対する国民の不信感にすでに悩まされていた主催者にとって、新たな頭痛の種となっている。
日曜日の世論調査の回答者のほぼ半分が大会のさらなる延期を支持し、35.2パーセントが完全に大会を中止するべきであるとした。
大会が計画通りに開催されるべきであると述べたのは、わずか14.5パーセントだった。
AFP通信
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