東京：地震、津波、台風、洪水、火山の噴火など、様々な自然災害に見舞われている日本では、オリンピック開催中に大規模な自然災害が発生するリスクは小さいとはいえ、決して軽視できない。

23日金曜日に開幕するオリンピックの期間中に災害が発生した場合、開催をすでに1年遅らせている新型コロナウイルスのパンデミックにより、その影響はさらに大きくなるだろう。また、今月初めに日本の南西部で発生した土砂災害では、少なくとも15人が死亡し、その危険性を改めて認識させられた。

地震学者で東京大学名誉教授のロバート・ゲラー氏は、「ある日突然、大地震が起こる可能性は非常に低いが、ゼロではない」と述べる。

東京やオリンピック会場周辺の地図や標識には、緑色の円の中に小さな緑色の人が入っているシンボルが描かれており、災害が起きた場合の避難経路や安全地帯を示している。

日本は、太平洋を囲む火山と海溝からなる「環太平洋火山帯」に位置し、世界で発生するマグニチュード6.0以上の地震の約20％が日本で発生している。これは、平均5分に1回の割合で地震が発生しているということになる。

日本には高度な津波警報システムがあるが、2011年に発生したマグニチュード8.9の地震とそれに続く津波によって、2万人近くの死者と原子力発電所の破壊が発生し、日本は大きな衝撃を受けた。

「日本は地震に対する備えができていて、建築基準もかなり良いが、完璧なものなどない」とゲラー氏は言う。

日本国民は何年も前から地震に備えて訓練しているが、海外からの旅行者は何をすればいいのかわからないかもしれない。

それでも、オリンピックの主催者は、あらゆる事態に備えていると言う。

東京2020組織委員会会長の橋本聖子氏は、「このような事態が発生した場合、代表団や関係者に迅速に対応策を伝えなければならないため、政府の協力を得て準備を進めている」と述べている。

さらに、準備のすべてに新型コロナウイルスが影を落としており、すでに数十人が陽性反応を示したり、濃厚接触者として指定され隔離されたりしている。

オリンピックやパラリンピックの開催期間中に大規模な災害が発生し、避難者が密集して集まるようなことがあれば、新型コロナウイルスの拡散という点で壊滅的な影響を与える可能性があるとゲラー氏は警告する。

「日本で防災に取り組んでいる人たちは、そのことを非常に心配している。新型コロナウイルスに加えて別の災害が起きれば、すべてが悪化する」と語っている。

ロイター