ラシド・ハッサン

リヤド：新型コロナウイルスパンデミックがもたらしつつある多くの生活スタイルの適応化のなかで、サウジの買い物習慣の変化が浮き彫りになっている。

殺人ウイルスが流行して以降、物やサービスの安全な決済方法として、電子ギフトの購入といった非接触型テクノロジーの採用が急増している。金融サービス大手のマスターカード社の調査で明らかになった。

調査結果によれば、サウジの消費者たちの65%が日常の買い物の決済方法として、安全、速い、清潔、などの理由から非接触型テクノロジーの利用を好むことがわかった。

新型コロナの衛生危機により、多くのサウジ国民がオンラインで買い物せざるを得なくなっているが、国民の81%は、終息後にも非接触型の決済方法を使い続けていくと答えた。

マスターカードのサウジアラビア・バーレーン支社長J.K.ハリル氏は、「サウジアラビア通貨庁は、カード支払限度額の引き上げを決定し、国内すべての銀行に送金手数料の無料化を指示しましたが、これは、マスターカードが全面的に支援する国内経済への同庁の強い関与を示すものです」と述べた。

「サウジアラビアは、パンデミックへの国家対策の一環として、非接触型テクノロジーを的確に採用しています」

社会的距離、都市封鎖、自宅勤務、オンラインショッピングなどが新たな規範となりつつある今、消費者たちはeギフトカードも採用し始めていることが明らかになった。祝い事をしたり、ラマダン期間や近づきつつあるイスラム祭日「イド・アル＝フィトル」に友人や家族に贈り物をしたりするのに、便利かつ安全な買い物ができる。

実体的なギフト製品からデジタル商品券へという考え方の変化は、さまざまなロイヤルプログラムやリワードプログラムでは既に起きていたが、今回の新型コロナ危機がその移行に拍車をかけている。

電子ギフトカード会社であるユーガッタギフトのCEO兼共同設立者であるフセイン・マキヤ氏は、「弊社のオンライン検索は昨年より80%近く増え、2020年3月と4月の前月比も伸び続けており、2020年2月から35%の伸びを示しています」と述べた。

「私たちは顧客行動を追跡しており、それに沿って戦略変更することでeギフトカードの製品が顧客に正しく行き届くようにしています。

都市封鎖が発令されたことで、私たちは顧客体験に付加価値を加え、電子処理ができて当社のデジタルプラットフォーム経由で配送できる当社カタログ内の基本的ブランドを特定しました」と彼は付け加えた。

今回のパンデミック中に、従業員、顧客、ビジネス提携業者に対する動機付けや謝意の表明手段として、電子ギフトカードを選択する事業者や組織がますます増えているとマキヤ氏は述べた。

そしてまた、人道支援目的に使われる電子ギフトカードも増えているという。

国内の多くのコミュニティーや集団が、困窮する何千世帯もの家族を支援すべく、クリックひとつで安全かつ心地よい自宅から日用品を贈っていると彼は述べた。

ユーガッタギフトは最近、いくつかの大手ブランド名のついた「ケアカード」を打ち出したが、それらは食品、医薬品、食料品配達、携帯電話の充電なども網羅している。

同社はまた、社会の団結と寄付の月間であることを今一度思い起こすために、困窮する個人や家庭に簡単に寄付することができる「ラマダンカード」を発行した。