水曜日、東京市場の代表的な指標である日経平均株価は、米国のドナルド・トランプ大統領に対抗する民主党の候補者選びの前半のヤマ場であるスーパーチューズデーの結果を投資家が注視する中、横ばいで本日の取引を終えた。

日経平均株価の本日の終値は、前日比0.0100％上昇し、17円33銭高の21,100円06銭、また、より構成銘柄が多い東証株価指数の本日の終値は、前日比0.17％低下し、-2.62ポイントの1,502.50ポイントだった。

「日経平均株価は、一時21,200円台まで回復したものの、その後、米国大統領選の民主党の候補者選びの結果に順次反応し、値動きが上下。」と、岡三オンライン証券のアナリストである伊藤嘉洋氏は、メモを寄せている。

バラック・オバマ前大統領の副大統領を務めたジョー・バイデン氏は、スーパーチューズデーで左派のライバルであるバーニー・サンダース氏に対し一連の勝利を納め、候補者選びレースの勢いに乗っている。

日経平均株価は、米国連邦準備制度理事会の予想外の利下げにも投資家の反応は薄く、安寄りして開けた。

FRBは、世界経済を蝕みつつある新型コロナウイルスがもたらす最悪の経済的損失を回避するため、金利を大幅に引き下げた。

アジアの為替取引は、東京市場オープン前に一時的に107円台を下回ったドルは、その後107.41円に戻し、火曜日遅くのニューヨーク市場の107.16円と比べ、やや円安。

東京株式市場では、任天堂が1.22％上昇し37,250円、化粧品大手の資生堂は1.45％上昇し6,496円で本日の取引を終えている。

銀行株では、三菱UFJフィナンシャルグループが2.24％下げて508円40銭、三井住友フィナンシャルグループが2.11％下げて3,331円、また、トヨタは0.99％下げて6,974円、ホンダは0.77％下げて2,741円50銭の終値とそれぞれなっている。

AFP