
東京:昨年、記録的な数の観光客が日本に押し寄せたことが、水曜日の数字で明らかになった。京都のようなホットスポットで過密の苦情にもかかわらず、円安が「バケットリスト」の目的地の魅力を高めたためだ。
日本政府観光局の推計によれば、2024年の観光客数は3680万人を記録し、2019年の約3200万人を上回った。
これは、Covid-19の流行によって中断される前に10年以上前に始まったブームへの回帰を意味し、その数は2012年の4倍以上に増加した。
これは、富士山の雄大な斜面から神社や寿司バーまで、日本列島のより遠い地域の観光スポットを宣伝する政府の政策のおかげでもある。
もうひとつの要因は、円安だ。過去3年間、円は他の通貨に対して急落し、ラーメン一杯から手作りの包丁まで、あらゆるものが手頃な値段で手に入るようになった。
ホスピタリティ&イベント会社Luxuriqueの真野直美社長は、日本は長い間、多くの人にとって「バケットリスト」の目的地だったと言う。
しかし、今は「日本が30%オフのセールをやっているようなもの」なのだ、と真野氏はAFPに語った。
政府は、2030年までに年間観光客数を約2倍の6000万人にするという野心的な目標を掲げている。
当局は、観光客をもっと全国に均等に分散させ、春の桜や鮮やかな秋の紅葉を目当てに訪れる観光客のボトルネックを避けたいと言っている。
しかし、イタリアのベネチアのような世界的な観光地と同様に、古都京都のような観光地でも住民からの反発が強まっている。
東京から新幹線でわずか2時間の伝統の町は、着物姿の芸者衆と混雑を極める仏教寺院で有名だ。
地元の人々は、無礼な観光客が写真撮影に夢中になって芸者に嫌がらせをしたり、交通渋滞やゴミのポイ捨てを引き起こしたりすることに不満を抱いている。
京都市は火曜日、このような状況を改善するため、そして現金化するため、「市民、観光客、企業にとって満足度の高い『持続可能な観光』を実現するため」に宿泊税を引き上げる計画を発表した。
「インフラに負担がかかるのであれば、観光客に課税するのは良いアイデアだと思う」としながらも、京都市は「適切なバランス」を見つけなければならないと、オーストラリア人観光客のラリー・クック氏(21)はAFPに語った。
AFP