
フランク・ケイン
ドバイ:水曜日、産油国各国は、パンデミック後の世界経済が回復のペースを速めるのに合わせ、石油の増産を続けることを決定した。
サウジアラビアとロシアが主導するOPECプラスは、10月以降市場向けの産出量を日量40万バレル増やす。これはこの年末までにコロナ禍以前の産出レベルに戻すという計画に沿ったものだ。
ウィーンから開催されたオンラインの担当閣僚会議後、主要23か国はこう声明を発した。「新型コロナウィルスの影響はまだ不透明だが、市場の基盤は好転しており、OECD各国の備蓄は経済回復が加速するにつれ減少してきている」
エネルギー相のアブドル・アジーズ・ビン・サルマン王子率いるサウジアラビアは、世界の石油市場を段階的に回復させるという長期戦略の主導者であり、大幅な増産を求める声に対抗してきた。
直近のOPECプラス会議では、全体的な需要適応は高レベルで推移し110パーセント前後になっていると報告され、この年末までに過去の産出過剰分を抑えるよう呼びかけていた。
世界市場に関しては、他にも好感すべきサインがある。アメリカの石油備蓄は、国民の夏の旅行が盛んだったことで、予想の2倍以上減少しており、OPECの分析によると、経済活動の再開により今年の石油市場は品薄になる。しかし2022年には供給過剰に転ずると予想される。
クアンタム・コモディティー・インテリジェンス社のアジア地区コンサルティング責任者のポール・ヤング氏はアラブニュースにこう語った。「このサインはOPECプラスにとって、石油需要が不安定だった8月を過ぎ、経済成長が軌道に乗ったという自信を抱かせるものだ。
OPECプラスは第4四半期に状況が変われば数値調整を行なう柔軟性を残しているが、市場は2022年に向けた政策を待ち受けている」