フランク・ケイン
ドバイ:サウジアラビアとロシアが主導する産油国連合は、4日、原油価格が80ドルを超えて3年ぶりの高値に再び跳ね上がる中でも、来月の供給量を維持した。
ウィーンで開かれた全23ヶ国のOPECプラスグループの閣僚らによるバーチャル会議は、原油価格の高騰を回避する行動を求める声がありながらも、来月日量40万バレルの増産計画を堅持することで合意した。
世界のベンチマークであるブレント原油は、午後の取引で3%以上上昇して82ドルとなり、2018年後半以来の高値となった。
閣僚らは、「現在の石油市場のファンダメンタルズとその見通しに関するコンセンサスに鑑み」判断を行ったと述べた。また、一部の生産国が新たな生産水準を満たせていないとはいえ、合意した生産水準を守ることが「極めて重要」であると改めて表明した。
ロンドンのコンサルタント会社、キャピタル・エコノミクスのコモディティ・アナリストのキーラン・クランシー氏は次のように述べた。「OPECは、主にアンゴラとナイジェリアでの混乱が原因で、8月の計画の半分以下しか増産できなかった」
OPECプラスは、景気回復が加速する中で需要の増加を満たし、価格高騰を避けるため、米国のバイデン政権から原油の供給を増やすよう一定の圧力を受けている。
一部のアナリストは、供給量が増えなければ、来年上半期にブレントが100ドルの壁を突破すると考えている。
OPEC加盟国の中で最も余剰生産能力があるサウジアラビアは、来年末までに生産量を徐々にパンデミック前の水準に戻す戦略の変更に消極的だ。価格の上昇と増産は、サウジにとってウィン・ウィンの方程式だ。
「石油の生産量がグループの目標を下回り続ければ、来年にかけても原油価格は高い状態が続く可能性がある」と、クランシー氏は述べた。
OPECプラスの決定を受けて、米国の代表的な指標であるウエスト・テキサス・インターミディエイトも1バレル78ドル近くまで急騰した。