東京:タイヤ大手のブリヂストンは、トヨタとパナソニックに続いて、モータースポーツに集中したいとして、オリンピックとパラリンピックのスポンサーを降りた最新の日系企業となった。

各社は決定理由について明言を避けているが、アナリストは不運な2020年東京オリンピックと若者の視聴者数の減少を指摘している。

ブリヂストンは火曜日、今年で終了する2014年と2018年にさかのぼる、それぞれオリンピックとパラリンピックの国際オリンピック委員会(IOC)とのスポンサー契約を更新しないと発表した。

ブリヂストンは「『スポーツを通じてより良い世界を築く』というIOCのビジョンと、『パラスポーツを通じて包括的な世界を築く』というビジョンを強く信じている」と述べた。

今後は、タイヤ製品が「直接的に性能に挑戦し、革新を推進し、幅広い価値を創造できる」モータースポーツイベントにより重点的に取り組むと、ブリヂストンは声明で述べた。

日本の大手電機メーカーのパナソニックと自動車大手のトヨタも先月、オリンピックとのパートナーシップを終了することを決定したと発表した。

売上高で世界最大の自動車メーカーであるトヨタは、2015年にIOCと契約を締結して以来、約8億3500万ドルを費やしたと報じられている。

トヨタの豊田章男会長は先月、ポッドキャストでオリンピックが「ますます政治的になっている」と述べ、「このイベントが本当にアスリートを第一に考えているのか」と疑問を呈した。

「私にとって、オリンピックは、あらゆる困難を抱えながら、不可能を可能にするために努力するアスリートたちを、あらゆる立場の人々が応援する、ただそれだけのもののはずだ」と豊田氏は語った。

オリンピックとのパートナーシップは1987年にさかのぼるパナソニックは、さらに消極的だった。

「グループとして、より幅広い経営上の考慮事項を踏まえてスポンサーシップをどのように進化させるべきか、常に検討している」として、契約満了を決めたと述べた。

3社の撤退により、IOCのトップスポンサーには、ビール大手のABInBev、Airbnb、コカ・コーラ、インテル、サムスンなどがあるが、日本企業は1社も残らないことになる。

スポーツビジネスを専門とする原田宗彦教授は、東京オリンピックの経験が、さらなる関与を避けさせた可能性があると述べた。

東京オリンピックは新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより1年延期され、さらにほとんどの会場で観客の入場が禁止されたため、スポンサーの露出は限定的なものとなった。

日本国民の間でもオリンピック開催の是非を巡って意見が真っ二つに分かれていたが、さらに汚職スキャンダルや予算超過により大会のイメージは悪化した。

しかし、大阪体育大学学長の原田氏は、オリンピックの商業的価値も「劇的に下落した」と述べた。

「アメリカではオリンピックのテレビ視聴率は非常に低く、XゲームやFIFAワールドカップなど、他に多くの競争コンテンツがある」と原田氏はAFPに語った。

「オリンピックには『クリーンな会場』という原則があり、競技場内では企業のロゴは見られない。しかし、他のスポーツイベントでは企業のロゴが見られる」と彼は述べた。

また、イスラエル選手団の参加をめぐる論争など、地政学的な問題が大会に持ち込まれたことも、企業が二の足を踏む理由となっていると原田氏は指摘する。

「ブリヂストンはそもそも、オリンピックのスポンサーになるという戦略的な判断を誤ったのだと思う。タイヤなど誰も見向きもしない」と彼は述べた。

AFP