
日本の研究者たちが下水施設でコロナウイルスの存在を確認した。この発見は、将来の大流行を示す前兆として役立つ可能性がある。
この研究は、日本の西部に位置する石川県と富山県の4つの処理施設で採取した水を検査した。富山県立大学、金沢大学、および京都大学による研究報告の査読前原稿によれば、採取したサンプル27件中7件でSARS-CoV2ウィルスの陽性反応が出た。
この発見は、オーストラリア、米国、欧州で行われた同様の研究と酷似している。公衆衛生の専門家たちは、このようなサンプル調査は、全員検査を行わずにある地域の感染者数を推定するために使われる可能性があると言う。
「下水検査はコミュニティ内で(おそらく気づかれずに)進行している感染を人々に警告するための早期警報システムとして使われる」と、この研究には直接関与していない京都大学の古瀬祐気教授は述べた。
日本は感染第二波の可能性に備えるため、検査戦略を修正しようとしている。厚生労働省は昨日、約8,000人に対して行った抗体検査により、東京で0.1%、大阪で0.17%、地方の宮城県で0.03%の感染率が示されたことを報告した。
また厚生労働省は昨日、繰り返し行われているポリメラーゼ連鎖反応(PCR)検査ではなく抗原検査を利用して、感染陰性を確認することを承認した。みらかホールディングスの子会社によって日本で製造された抗原検査キットは、PCR検査では最大6時間かかる結果確認を、10~30分で行うことができる。
ロイター