アラブニュース・ジャパン
東京:6月30日16時30分、五輪組織委員会とパートナー企業の会議が1時間15分間にわたり非公開で開かれた。
探査報道に特化したTansaによると、組織委はパートナー企業に開催に向けての一致団結を呼びかけた。組織委のある幹部は、「日本でなければとっくの昔に中止している」と訴えた。
この会議はオンライン会議システム「Teams」を使って行われ、81社のパートナー企業が参加。しかし、パートナー企業側からの質問はほとんどなく3社だけが質問をした。
組織委のある幹部は「ここでやめるのはもったいない」と述べた。
会議の最後には組織委の幹部2人がパートナー企業に対し団結を求めた。
電通出身の坂牧政彦マーケティング局長は、「当時の(開催都市候補だった)イスタンブールやマドリードに勝てた最大の武器は、実行能力だったと思います。 我々はこの大会をきちんとやりきるということを世界に約束して、この厳しい中でも一年半頑張ってきたということだと思っています」と語った。
「日本でなければ、とっくの昔に中止になっていたと思いますし、世界中も誰もできると思っていなかったと思います。そんな中にですね、皆様方とこの大会が実現できるところまで来ています。(五輪を開催することで)コロナ後の新しい社会の中での東京・日本の価値を高めていくと信じています」