
カルドン アズハリ, 東京
経済産業省・資源エネルギー庁発表のデータによると、令和元年10月に、日本はサウジアラビアから2千七百六十四万四千バレルの原油を輸入したことが分かった。これは同月、日本の総輸入量の32.3%を占める。
10月、日本はアラブ首長国連邦から3千二百二十四万一千バレルの原油を輸入し、この輸入量は、報告月である10月に1つの国からの輸入では、最も多い37.6%を表している。
クウェイトからの原油輸入は八百4千バレルで、これは全体の日本の輸入量の9.4%を占める。
カタールは日本に6百三十五万バレルの原油を提供し、これは全体の日本の輸入量の7.4%を占める。一方、ロシアからは三百六十三万七千バレルで、全体の4.2%である。
その他のアラブ諸国からも、量はそこまで多くないが輸入された。イラクからは全体の輸入量の2.2%で、バーレンは1.5%, オマーンは1.2%で、アルジェリアからは0.8%である。
これらの数字から考えると、アラブ諸国からの原油は、七千九百十四万七千バレルを占め、10月の日本の石油需要の92.4%を占めることになる。
これからは、アラブ諸国からの原油は日本のエネルギー需要に極めて重要であることが分かる。世界で三番目の経済を作り出すためのエネルギー需要のおよそ35%を原油が占めるからだ。
ロシアは、10月に非アラブ諸国としては最大の原油量を日本に提供した。日本の総輸入量の4.2%を占めることが分かった。残りの約4%の原油輸入は、カザフスタン、アンゴラ、ベトナム、オーストラリアとマレーシアからである。