株式市場が活況を呈すると、企業はそこに資本を投下したがる。3月以降、ほとんどの市場が示した反発は、主にテック分野の多くの企業にとって、新規株式公開（IPO）を行うための招待状となった。強気な市場には常に傲慢さが付き物だ。

ドットコムバブルの絶頂期には、1996年から2000年までにかけて2,292社もの企業が上場した。今年は米国だけでも、7月に72社、8月に66社が上場計画を発表している。先週目論見書を提出した企業には、スノーフレーク社、ユニティ・ソフトウェア社、スモ・ロジック社などがある。パランティアとAirbnbは待機中だが、Asanaは直接上場を選択した。IPOを発表した150社以上の企業はまだ実行に移していない。

ブルームバーグによると、これまでに最大の17社のIPOがそれぞれ10億ドル以上、合計192億ドルを調達している。上場した企業の株価は平均して好調で、IPO価格から45％上昇している。

しかし、上記には米国以外のIPOは含まれていない。一例を挙げると、投資家はアリババの決済部門であるAntグループの香港と上海の証券取引所への強力な二重上場を熱望している。中国ビジネス界の大物、ジャック・マー氏は300億ドルを調達し、Antグループの評価額を2250億ドルに引き上げることを望んでいる。

中国の成長株への意欲は大きく、中国本土の上場企業が昨年に比べて倍増していることが反映され、今年の最初の8ヶ月間で310億ドルが調達された。これは2010年以来の記録となる。

英国では、ハットグループが9億2,000万ポンド（12億ドル）の資金調達を目指しており、中国太平洋保険は6月にロンドンで16億ポンドの資金調達を行っていた。

ロンドンとアメリカを比較することはできない。昨年は25社、2018年は58社だったのに対し、今年は13社しか上場していない。これまでに上場した企業のうち、8社がFTSEに上場し、残りは慢性的に流動性の低いジュニアAIM市場に上場している。

前述の統計から学ぶべきことはいくつかある。

まず、米国では、ほとんどの上場企業がテクノロジー、通信、バイオテクノロジー・ヘルスケア分野の企業ということだ。これは、木・金曜日に大幅に下落したにもかかわらず、年間では50％近く上昇したナスダックの強気市場を考えれば、驚くべきことではなかった。この強気市場は、多くの企業に今すぐにでも上場するよう促した。

次に、先週の修正は、最終的に上場する企業の数に影響を与える可能性があることだ。今月の残りの期間に何が起こるかによって、より明確なビジョンが見えてくるだろう。

第三に、IPOに関してリードしているのは米国と中国であるということだ。なぜなら、テクノロジー分野で最も興味深い企業が揃っているのはその二カ国だからである。2014年にアリババで行ったように、マー氏が米国の取引所への上場に消極的だったのは、現在の米中の緊迫状態が大きく関係している。ナスダック、S&P500、ダウ・ジョーンズは世界で最も流動性の高い株式市場だが、今後のTikTokの米国事業の強制売却により、中国企業の米国上場に対する信頼感は育たなかった。

ここからどこに向かうかは、ナスダック、S&P500、企業が向かう先次第だろう。また、誰が勝つにせよ、投資家が大統領選挙に伴うリスクをどのように捉えるかにもかかっている。投資家は、ドナルド・トランプ米大統領のホワイトハウスの予測不可能性を、民主党のライバルであるジョー・バイデン氏の下での金融取引税のリスクと同様に気にかけている。

全体として、展開している出来事は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックおよびそれに関連するロックダウンの混乱を、バーチャルな宣伝活動などで発行人が切り抜けることができるということを証明している。

また、投資家は多かれ少なかれ自宅に閉じこもっているにもかかわらず、企業の株式公開から利益を得る準備ができていたことを示してもいる。どちらかと言えば、他にやるべきことがほとんどなかったことが、投資家が株式ポートフォリオにさらに集中するのに役立ったのかもしれない。

IPO市場で繰り広げられていることには、確かに傲慢さがある。しかし、2020年を1990年代後半のテックバブルと比較するのは間違っているだろう。なぜなら、上場企業、あるいはこれから上場する企業の多くはすでに利益を上げているからだ。ある程度は、テクノロジーの新しい華麗な時代の中で、少なくとも1つは実証済みのビジネスモデルを扱っているのであって、将来性だけではないのだ。

残りの部分についてはどうだろうか。株式市場は常に大胆な人のためのものであり、決して気弱な人のためのものではなかったはずだ。

• コーネリア・マイヤーは、投資銀行と産業界で30年の経験を持つ、博士レベルの経済学者。ビジネスコンサルタント会社マイヤー・リソーシズの会長兼CEO。Twitter: @MeyerResources