ファイサル・ファエク

OPECプラスの会合が先週、メディアが足並みの乱れを指摘する中、全会一致で閉会した。この機構が世界に対し、見解の相違ではなく、引き続き共通目標によって運営されていることをあらためて示した形となった。

会合に先立ち、世界の石油関連の一部メディアは、会合に対して否定的な推測を盛んに報道していたが、OPECとOPECプラスの関係者は、全会一致の結果によってこの憶測を覆した。

加盟国は、市況や石油需要の回復についての月ごとの評価とモニタリングに基づき、生産を徐々に増やすことで合意した。

今回の産油23ヵ国による全会一致の合意は、4月に既に合意していた方針から引き出された面がある。しかし、OPECプラスは、厳しい市場のニーズに合わせて、産出量の調整に注力するという点では首尾一貫していた。

メディアは、新型コロナウイルスの感染が拡大し、結果として世界経済が停滞する中、OPEC加盟国間で生じている対立により、歴史的な合意が危ぶまれていると主張していたが、そのような報道は意味がなくなってしまった。

石油メディアによって広められた懸念は、ただでさえ緊張感が漂っている石油市場をさらに不安にさせただけだった。エネルギー担当の一部高官の話として、産出量削減が延長された場合には、OPECからの脱退を検討するとの報道もあった。

メディアによる憶測報道の一部は、不安を煽って先物市場で利益を得ようと目論む商社によってもたらされたとの指摘もあった。

4月に合意されたOPECプラスの産出量削減は、世界石油市場のバランスを保ち、世界経済を安定化することを目指した中期的な戦略だった。その合意は、それぞれ異なる事情や課題を抱えた産油国のコンプライアンスを確保したという意味で、外交的勝利だった。

サウジアラビアのエネルギー担当相であるアブドゥル・アジズ・ビン・サルマーン王子は、「そのこと（月次会合を開くこと）が（価格の）変動をさらに生むというのであれば、私はあのような決定には同意しなかっただろう」と述べ、次のように続けた。

「石油市場は、協調減産の3ヵ月間の延長決定で我々が大博打を打っているのではないことを理解している。それとは逆に、我々は市場の必要としているものをしっかり管理し、市場を安堵させているのだ」

・ファイサル・ファエクはエネルギーおよび石油市場のアドバイザーで、OPECとサウジ・アラムコに勤務していた。ツイッターr:@faisalfaeq