ジアド・サッバーフ、ファハド・アブドル・ジャダエル、サーシャ・アル・マソウディ

リヤド/カイロ：サウジのエネルギー大臣のアブドルアジーズ・ビン・サルマン王子は、OPECプラス会議で記者会見を行うという異例の形で、今日のエネルギー危機が当時G7グループに入っていた最先進国の決定に端を発することを示すため、1979年にまで遡る文書を公開した。

王子は、G7諸国が発電での石油の使用を制限する決定を行ったものの、石炭の使用は認めたことにより、環境問題よりも安全保障を優先することになったと述べた。

大臣の発言は、エネルギー価格が現在高騰しており、消費者がこの状況に不満を口にしているというメディアの質問に直接答えたものだ。

別の文書で、大臣は天然ガスや石炭に比べて石油価格は上昇が最も少なくなっていることを示した。

OPECプラスは、市場が確実に反応するよう、引き続き責任を持って石油生産を管理して行くと、大臣は指摘した。

王子は、市場に規制機関、この場合はOPECプラスが存在することにより、市場の安定性には劇的な変化が生まれると述べた。

大臣は、アライアンスをカルテルと表現することを批判し、同グループを「規制を必要とする市場に対応する規制機関」と表現することを希望した。「OPECプラスはカルテルではなく、責任ある産油国グループだ」

大臣はまた、現在の石油価格の上昇は、他のエネルギー市場に比べてはるかに変動性が低いと指摘した。ブレント原油価格は11月、3月の水準と比較して28％上昇したことを、大臣が記者会見で公開した表は示している。これはEUにおける液化天然ガス（LNG）の価格が454％、石炭の価格が109％急騰したのとは対照的だ。

天然ガスの価格もEUでは394％上昇し、一方の米国での上昇率は105％となった。大臣は、石油価格が上昇しているのは、エネルギー市場が大きく変動していることが原因だと述べた。

大臣はまた、OPECプラスは気候変動に引き続き「注意している」と付け加えた。

一部の加盟国が割当量を満たしていないことに関する質問に対し、アブドルアジーズ大臣は、これは主権に関わる問題であり、それぞれの国は独自の割当量を決定する権利を有すると答えた。

大臣は、厳しい冬がエネルギー価格の行方を大きく決定付ける可能性があると述べて、会見を締めくくった。